| 研究課題/領域番号 |
19KT0037
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 特設分野 |
|---|
| 研究分野 |
次世代の農資源利用
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
鷲津 明由 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (60222874)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-07-17 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | スマート農業 / サスティナビリティ・トランジション / ストラテジック・ニッチ・マネジメント / SAKL技術マップ / サスティナビリティトランジション / 再生可能エネルギー / 技術マップ / マネジメント / 効率化 / 情報通信技術 / スマートアグリ / 産業連関分析 / 次世代エネルギーシステム / ユニットストラクチュア / society5.0 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
スマート化を，情報技術の活用による生産や経営のためのマネジメント強化と定義したうえで，スマート農業システムに対する新規資材投入(情報財・サービスの投入など)と，それによる成果(農業以外への産業の波及効果，フードロスの削減や再生可能エネルギーの利用拡大，農村の地域福祉の向上等)がもたらす効果を，俯瞰的，定量的に評価する。分析には主に応募者らが開発した次世代エネルギーシステム分析用産業連関表を用いる。
|
| 研究成果の概要 |
日本農業法人協会会員を対象としたアンケート調査結果を，スマート農業カイゼンレベル(SAKL) 技術マップを用いて分析したところ，日本の農業現場では2010年代以降，農家の情報リテラシーに依存しないスマート農業技術が普及しはじめ、農家の生産効率の向上に貢献していることが分かった。また，都道府県の農業推進計画や基本計画についての詳細な文献調査結果を，サスティナビリティ・トランジションの理論に基づいて分析したところ，2010年代までに開発されたスマート農業技術の現場浸透が進められる一方，炭素貯留や温暖化対策など新しいイノベーションに対応したスマート農業が模索されていることが分かった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
農村地域の様々な社会的課題の同時解決のためにスマート農業の普及は，極めて効果的な解決策だが農業現場でのスマート農業への関心は薄い。そこで，このスマート農業の現場への効果的な普及方法を科学的に分析できるようにした。その際，スマート農業の実態把握手法として，スマート農業カイゼンレベル(SAKL) 技術マップを提案したこと，重層的視座の観点からサスティナビリティ・トランジションの理論に基づいた定性的評価指標を提案したこと，スマート農業の導入効果を，付加価値率の向上，生産物の平均価値の上昇，一人で耕作可能な農地面積拡大，面積当たり収穫量の増加という4つの要因に分解したことも本研究の重要な意義である。
|
