| 研究課題/領域番号 |
20330065
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
財政学・金融論
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
加藤 英明 名古屋大学, 経済学研究科, 教授 (80177435)
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| 研究分担者 |
筒井 義郎 大阪大学, 経済学研究科, 教授 (50163845)
中島 英喜 名古屋大学, 経済学研究科, 准教授 (90510214)
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| 連携研究者 |
高橋 大志 慶應義塾大学, 経営管理研究科, 准教授 (60420478)
平山 健二郎 関西学院大学, 経済学部, 教授 (70165207)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2010年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2009年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2008年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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| キーワード | ファイナンス / 行動ファイナンス / 投資家行動 / 個人投資家 / 損失回避行動 / ハーディング / ネット取引 |
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| 研究概要 |
個人投資家が行う信用取引に注目して分析を進め、信用取引データの中に、株価の将来を予想する情報が含まれていることを示した(Hirose, Kato and Bremer、2009)。このことは、従来、情報能力では劣位にあると思われていた個人投資家に優位性が存在することを意味する点できわめて興味深い。また、アンケート調査による日米投資家の予想に関する研究では、1990年代の長期の株価低迷に関して、投資家予想の変化が重要な役割を果たしていたこと、90年後半のITバブルは、合理的予想を反映した合理的バブルではないことを示した。さらに、日中の株価の相互反応を分析した結果からは、中国から日本への一方向の因果関係があること、すなわち、中国の株価は日本の株価に反応しないことを示した。(筒井 & 平山、2009)
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