| 研究課題/領域番号 |
20330158
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
貞廣 斎子 千葉大学, 教育学部, 准教授 (80361400)
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| 研究分担者 |
天笠 茂 千葉大学, 教育学部, 教授 (80151116)
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| 連携研究者 |
加藤 崇英 茨城大学, 教育学部, 准教授 (30344782)
北神 正行 国士舘大学, 体育学部, 教授 (80195247)
平井 貴美代 山梨大学, 教育人間科学部, 教授 (50325396)
元兼 正浩 九州大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (10263998)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
14,430千円 (直接経費: 11,100千円、間接経費: 3,330千円)
2010年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2009年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2008年度: 12,610千円 (直接経費: 9,700千円、間接経費: 2,910千円)
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| キーワード | 教育条件整備 / 学校規模 / 学校配置 / 学校経営 / 学校運営 |
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| 研究概要 |
第一に、学校配置研究においては、学校適正配置計画立案支援システムの開発を達成すると同時に、2035年の公教育規模および公教育費規模のシミュレーションを行った。その結果、2035年には、小中学校ともに、単学級の学校が全国的に平均的姿となることが示された。
第二に、学校規模研究においては、小規模校と大規模校で学校経営上のメリット・デメリットが逆転し、各学校が所与の規模の中で工夫を行っていることが実証された。ただし、そうした工夫は一様に観察される訳ではなく、その有効性も全ての学校に保障されていた訳ではなかった。これらのことから、学校規模と配置に関して、新たな条件整備基準の構想が必要であることが立証された。
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