| 研究課題/領域番号 |
20530135
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
国際関係論
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
寺本 康俊 広島大学, 大学院・社会科学研, 教授 (00172106)
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| 研究分担者 |
ミハイロバ ユリア (ユリア ミハイロバ) 広島市立大学, 国際学部, 教授 (00285420)
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| 研究協力者 |
トルストグゾフ セルゲイ 広島大学, 総合科学部, 非常勤講師
サモイロフ ニコライ サンクトペテブルグ国立大学, 准教授
呂 秀一 大連大学, 東北アジア研究院, 准教授
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2011
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| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2011年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2008年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 外交史 / 国際関係史 / 外交 / 世論 / 日露 / 日露関係 / 日英米関係 / マス・メディア / 日本外交 / 日露協商 / 日英関係 / 日米関係 / 高平・ルート協定 / 国際関係 / 日米英関係 |
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| 研究概要 |
日露戦争後、日露両国が対立から協調へと転換した理由について、次の様なことを実証した。第1に、日露戦争後、満州市場で米国との対立、ヨーロッパ情勢の緊迫化という国際関係の重要な変容の下で、林外相とイズヴォルスキー外相が、両国の国益を防御、増進するために、日露協商の成立のために力を尽くしたことである。第2に、当時のロシア新聞での対日外交政策に関する議論がロシア政治体制の民主化を促進したこと、またロシア人は新聞等の報道によって、日本社会との共通点を見出し、これまでの対日イメージを改めることになったことである。
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