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「教育を与える側」の人的資本蓄積メカニズムを組み入れたマクロ動学モデル分析

研究課題

研究課題/領域番号 20530151
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 理論経済学
研究機関名古屋大学

研究代表者

柳原 光芳  名古屋大学, 大学院・経済学研究科, 准教授 (80298504)

研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2009年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード教育政策 / 教育の経済学 / シミュレーション / マクロ経済動学 / 人的資本蓄積 / 教師行動 / 社会化 / クラスサイズ
研究概要

本研究は,「教育を与える側」を考慮した(1)マクロ動学モデルの構築を行うこと,(2)そのモデルをより日本の教育現場の実情に適合するものとすべく,インタビューを行うこと,そして(3)これら(1)および(2)の要素を含んだモデルに基づいてシミュレーション分析を行うこと,の以上3点を中心に据えて研究を行ってきた。その結果,(1)については東北学院大学でのセミナーにおいて報告を行い,(2)については近畿圏の小学校の教諭へのインタビューをまとめ,(3)については日本地域学会での報告を行うという形で,それぞれ成果をまとめることができた。

報告書

(4件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2011 2010 2009

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (7件)

  • [雑誌論文] 教師の思いと児童の人的資本蓄積-教師へのインタビューから得られる政策的含意-2011

    • 著者名/発表者名
      柳原光芳
    • 雑誌名

      経済科学 No.58-4

      ページ: 39-51

    • NAID

      40018769152

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 教師の思いと児童の人的資本蓄積-教師へのインタビューから得られる政策的含意-2011

    • 著者名/発表者名
      柳原光芳
    • 雑誌名

      経済科学

      巻: 58(4) ページ: 39-51

    • NAID

      40018769152

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [雑誌論文] 日本における教育補助政策の経済成長・人的資本蓄積に与える影響2010

    • 著者名/発表者名
      柳原光芳・仲林眞子
    • 雑誌名

      経済科学 No.57-4

      ページ: 121-137

    • NAID

      120002063160

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [雑誌論文] Capital Income Tax Evasion, Capital Accumulation and Welfare2010

    • 著者名/発表者名
      Hideya Kato, Mitsuyoshi Yanagihara
    • 雑誌名

      Seoul Journal of Economics Vol.23, No.3

      ページ: 341-363

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 日本における教育補助政策の経済成長・人的資本蓄積に与える影響2010

    • 著者名/発表者名
      柳原光芳・仲林眞子
    • 雑誌名

      経済科学 57

      ページ: 121-137

    • NAID

      120002063160

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 日本における国債の削減と人的資本蓄積-異質な家計の存在する経済における-般均衡分析2010

    • 著者名/発表者名
      進藤優子・柳原光芳
    • 学会等名
      日本地域学会第47回年次大会
    • 発表場所
      政策研究大学院大学
    • 年月日
      2010-10-10
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] 日本における国債の削減と人的資本蓄積-異質な家計の存在する経済における一般均衡分析2010

    • 著者名/発表者名
      進藤優子・柳原光芳
    • 学会等名
      日本地域学会
    • 発表場所
      政策研究大学院大学
    • 年月日
      2010-10-10
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] international Trade and a Public Intermediate Good in an Overlapping Generations Model2009

    • 著者名/発表者名
      Tsuyoshi Shinozaki, Makoto Tawada, Mitsuyoshi Yanagihara
    • 学会等名
      Far East and South Asia Meeting of the Econometric Society
    • 発表場所
      Univ.of Tokyo.
    • 年月日
      2009-08-03
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] International Trade and a Public Intermediate Good in an Overlapping Generations Model2009

    • 著者名/発表者名
      Mitsuyoshi Yanagihara
    • 学会等名
      Econometric Society
    • 発表場所
      東京大学
    • 年月日
      2009-08-03
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] International Trade and a Public Intermediate Good in an Overlapping Generations Model2009

    • 著者名/発表者名
      Tsuyoshi Shinozaki, Makoto Tawada, Mitsuyoshi Yanagihara
    • 学会等名
      21st Conference of Pacific Regional Science Conference Organization, Conrad Jupiter' s Convention Centre
    • 発表場所
      Australia.Goldcoast
    • 年月日
      2009-07-21
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] International Trade and a Public Intermediate Good in an Overlapping Generations Model2009

    • 著者名/発表者名
      Tsuyoshi Shinozaki, Makoto Tawada, Mitsuyoshi Yanagihara
    • 学会等名
      IEFS Japan conference
    • 発表場所
      Kyoto Univ.
    • 年月日
      2009-04-04
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] Japan's local public finance system, educational finance and the distribution of human capital : Simulation by a six-period overlapping generations model2009

    • 著者名/発表者名
      Yuko Shindo, Hideya Kato, Mitsuyoshi Yanagihara, Tsuyoshi Shinozaki
    • 学会等名
      International Seminar (S-3) ICT, Manufacturing Management andEnvironmental Management, JSPS Asia CORE Program
    • 発表場所
      Beijing Institute of technology, China.
    • 年月日
      2009-03-29
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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