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個人と集団の事業撤退の意思決定に関する実験研究

研究課題

研究課題/領域番号 20530349
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関首都大学東京

研究代表者

長瀬 勝彦  首都大学東京, 社会科学研究科, 教授 (70237519)

研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2009年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2008年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード経営管理 / 意思決定 / 実験 / 進化論 / 撤退 / 集団 / 事業撤退
研究概要

われわれは,トロッコ問題として知られる「多数の人の命を救うために手を下して,その結果として少数の人の命を犠牲にすることは妥当かどうか」を問う問題における選択と回答者のパーソナリティーとの関係を調べた.測ったパーソナリティーは「自己受容」「自己実現的態度」「充実感」「自己閉鎖性・人間不信」「自己表明・対人的積極性」「被評価意識・対人緊張」,「ローカス・オブ・コントロール」,「認知的熟慮性/衝動性」,「楽観主義・悲観主義」である.結果についてスピアマンの順位相関係数を求めたところ,いずれの尺度とも5%水準で有意な相関は得られなかった.ただし,比較的強い相関を示したのは,「自己閉鎖性・人間不信(rs=0.43)」「ローカス・オブ・コントロール(rs=0.37)」「認知的熟慮性(rs=0.31)」の3つであった.自己閉鎖性・人間不信が高いほど,ローカス・オブ・コントロールが強いほど,また知的熟慮性が高いほど,功利主義的な傾向があるということになる.

報告書

(4件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2011 2010 2008

すべて 学会発表 (2件) 図書 (4件)

  • [学会発表] Who will divert the trolley? : The trolley problem and personalityInternational Conference2010

    • 著者名/発表者名
      Katsuhiko Nagase
    • 学会等名
      How and why economists and philosophers do experiments
    • 発表場所
      Kyoto Sangyo University
    • 年月日
      2010-03-28
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] Who will divert the trolley? : The trolley problem and personality2010

    • 著者名/発表者名
      Katsuhiko Nagase
    • 学会等名
      International Conference "How and why economists and philosophers do experiments"
    • 発表場所
      京都産業大学
    • 年月日
      2010-03-28
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [図書] 経営者の意思決定2011

    • 著者名/発表者名
      長瀬勝彦
    • 出版者
      日本経済新聞出版社(発行確定)
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [図書] あなたがお金で損をする本当の理由2010

    • 著者名/発表者名
      長瀬勝彦
    • 総ページ数
      247
    • 出版者
      日本経済新聞社
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [図書] あなたがお金で損をする本当の理由2010

    • 著者名/発表者名
      長瀬勝彦
    • 総ページ数
      247
    • 出版者
      日本経済新聞出版社
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [図書] 意思決定のマネジメント2008

    • 著者名/発表者名
      長瀬勝彦
    • 総ページ数
      227
    • 出版者
      東洋経済新報社
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書 2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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