| 研究課題/領域番号 |
20530541
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
湯澤 直美 立教大学, コミュニティ福祉学部, 教授 (50308102)
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| 研究分担者 |
松本 伊智朗 北海道大学, 大学院・教育学研究院, 教授 (20199863)
浅井 春夫 立教大学, コミュニティ福祉学部, 教授 (30231864)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2010年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2009年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2008年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 子どもの貧困 / 社会的養護 / 児童福祉 / 児童養護施設 / 要保護児童 / 家族支援 |
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| 研究概要 |
いわゆる「要保護児童」に焦点をあてた子どもの貧困の態様からは、社会的養護を必要とする家族において、その家族形態の流動性という特徴が際立っていることが把握された。貧困化と家族の解体が分かち難いものとして進行すると同時に、不安定な経済状況のなかで家族の再形成が図られ、子どもにとっての生活基盤(社会関係を含む)の脆弱性と生活課題の複雑化が強められる傾向が確認された。
貧困化と孤立化が相互規定的に深まるプロセスにおいて、いかに早期に子ども・保護者(養育者)の危機状況を発見し支援策を提供できるか、児童福祉という枠を超えた領域横断的なネットワークの構築が必要である。同時に、「福祉の教育的機能」と「教育の福祉的機能」を強化することを通じて、貧困の世代的再生産の予防的措置を講じることを提案した。
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