研究課題
基盤研究(C)
本研究では、悪質商法と詐欺を疑似説得の一形態である虚偽説得とみなした。悪質商法と詐欺に対する遭遇経験が高いこと、また、警告が被害防止に役立つことを実態調査から明らかにした。虚偽説得に及ぼす説得者の意図に関する警告の効果を中心に実験的に検討した結果、説得者の虚偽意図に関する事前警告と事後警告が、虚偽説得の効果を抑制することを解明した。警告情報のタイプによって、虚偽説得に及ぼす効果の大きさと効果の生起メカニズムが異なることを実証した。
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広島大学心理学研究 第10号
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広島大学心理学研究
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広島大学心理学研究 8
説得交渉学研究 1(印刷中)