研究課題/領域番号 |
20530777
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
山崎 博敏 広島大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (10127730)
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研究分担者 |
須田 康之 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90216474)
伊藤 一統 宇部フロンティア大学, 短大部, 教授 (20300452)
烏田 直哉 (鳥田 直哉) 東海学園大学, 人文学部, 講師 (80352863)
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研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2010年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2009年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2008年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 学校規模 / カリキュラム / 授業 / 人口変動 / 改革 / 統廃合 / 高校 / 学校生活 / 人口 / 再編成 |
研究概要 |
全国の高校生徒数は、ピークの1989年から2008年までに40.4%も減少し約6割になった。その結果、平均学校規模(生徒数)は、2008年には1989年の6割超の水準に減少し、大規模校の割合は減少し、小規模・中規模校の割合が急増した。 高校校長調査の結果、必修科目の開講率は学校規模に関わりなく非常に高かった。小規模校は開講科目数が少なく、総合的な科目が開講されていた。部活動の数と種類は、大規模な学校ほど多かった。生徒の学習や学校生活の状況は小規模校ほど良好で、自校の教育の充実度も小規模校ほど高かった。この10年間の教育改革は設置者別に違いが大きい。公立では隣接校との合併統合、通学区域の変更、週5日制導入、拠点校等指定、総合学科新設、単位制導入が多く、私立では共学化、中高一貫制が多かった。地方を中心に高校では、生徒数減少に伴う再編統合が校長の最大の関心事になっている。改革の手段は、総合学科から中高連携へと移りつつある。
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