| 研究課題/領域番号 |
20530791
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
岩崎 久美子 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 総括研究官 (10259989)
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| 研究分担者 |
藤江 陽子 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (80462167)
菊澤 佐江子 法政大学, 社会学部, 准教授 (70327154)
中村 浩子 大阪国際大学, 人間科学部, 専任講師 (00441113)
籾井 圭子 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 総括研究官 (50559482)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2010年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2009年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2008年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | エビデンス / 教育政策 / OECD / 政策決定 |
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| 研究概要 |
小学校でのエビデンス産出のフィールドワーク,エビデンスに関わる学術書や研究資料の翻訳,月1回の研究会での議論などを通じ,論文,翻訳書『教育とエビデンス』や啓発書『データで学校を元気にする』を刊行すると同時に、国内外から研究者を招へいし,研究テーマに基づく国際シンポジウムを開催した。これらを通じ,学問的パラダイム転換に向けて,実践や政策に資する今後の教育研究のあり方について一つの方向性を提示した。
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