| 研究課題/領域番号 |
20560572
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 滋賀大学 |
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研究代表者 |
山崎 古都子 滋賀大学, 教育学部, 特任教授 (50024013)
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| 研究分担者 |
田中 宏子 滋賀大学, 教育学部, 准教授 (00324559)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2010年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2009年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2008年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 住宅ストック / 住宅の長寿命化 / 住宅管理能力 / 減災 / 地域支援 / 住居管理能力 / 地震 / 住宅管理技術 / ジェンダー / 住宅の長寿化 / 家事労働 / 減災教育の理論 / 減災教育プログラム / 既存住宅の安全性 / 住宅の点検修理 / 生活管理責任 / 家事労働のジェンダー性 / 家事労働の商品化 / 減災教育 / 教師の減災意識 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、日本の住宅の長寿化と、減災を促進することである。本論では生活実務に内在するジェンダー性が、住宅管理行動の減衰と技術低下の傾向を生み、それが住宅の長寿化の阻害要因であることを検証した。また、居住者には根強い建て替え意識があることが減災に対する無関心を生んでいることを明らかにした。従って、住宅の長寿命化、減災両側面から住宅の管理責任意識を発揚する必要がある。そのために本研究では、地域と、学校が連携して居住者を育てる減災教育カリキュラムを開発した。
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