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病院ベースの患者対照研究により閉経後の卵巣の意義を探る

研究課題

研究課題/領域番号 20590646
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関徳島大学

研究代表者

上村 浩一  徳島大学, 大学院・ヘルスバイオサイエンス研究部, 准教授 (50346590)

研究分担者 有澤 孝吉  徳島大学, 大学院・ヘルスバイオサイエンス研究部, 教授 (30203384)
日吉 峰麗  徳島大学, 大学院・ヘルスバイオサイエンス研究部, 学術研究員(特任助教) (30363162)
研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2010年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2009年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2008年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード自然閉経 / 両側卵巣摘出 / 動脈硬化 / 脈派伝播速度 / 中心性肥満 / 骨密度 / 閉経後女性 / 血管脈派伝播速度 / 腹囲 / 骨代謝 / 脂質代謝 / 血管脈派速度
研究概要

年齢や肥満度が高いほど、同年齢でも卵巣機能が低下しているほど、上腕-足首間の脈波伝播速度(PWV)が高く、血管壁の弾力性が低下していた。PWVや腰椎骨密度の年齢調整平均値は自然閉経後と両側卵巣摘出後の女性で差を認めなかった。また、血中のエストラジオール濃度やFSH・LH濃度も両群間で差を認めなかった。PWV 値で評価した際、日本人女性の中心性肥満の基準として腹囲80cmが妥当であり、さらには身長に応じた基準の設定が望ましいと考えられた。

報告書

(4件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2010 2009

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] 閉経後女性の動脈スティフネスに影響を及ぼす因子の検討2010

    • 著者名/発表者名
      上村浩一, 他
    • 学会等名
      第69回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      東京都
    • 年月日
      2010-10-27
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] 閉経後女性の動脈スティフネスに影響を及ぼす因子の検討2010

    • 著者名/発表者名
      上村浩一
    • 学会等名
      第68回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      東京国際フォーラム(東京都)
    • 年月日
      2010-10-27
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 閉経周辺期女性の血管脈派伝播速度に影響を及ぼす因子の検討2010

    • 著者名/発表者名
      上村浩一, 他
    • 学会等名
      第25回日本更年期医学会学術集会
    • 発表場所
      鹿児島市
    • 年月日
      2010-10-03
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] 閉経後女性の動脈スティフネスに影響を及ぼす因子の検討2010

    • 著者名/発表者名
      上村浩一
    • 学会等名
      第25回日本更年期医学会学術集会
    • 発表場所
      城山観光ホテル(鹿児島市)
    • 年月日
      2010-10-03
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 閉経後骨粗籟症・骨量減少婦人への骨吸収抑制剤の骨密度反応性を左右する因子の検討2009

    • 著者名/発表者名
      上村浩一, 他
    • 学会等名
      第68回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      奈良市
    • 年月日
      2009-10-22
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] 閉経後骨粗鬆症・骨量減少婦人への骨吸収抑制剤の骨密度反応性を左右する因子の検討2009

    • 著者名/発表者名
      上村浩一
    • 学会等名
      第68回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      奈良県文化会館(奈良市)
    • 年月日
      2009-10-22
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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