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自己免疫疾患における可溶性CD1d分子による病態制御機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 20591182
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 膠原病・アレルギー内科学
研究機関筑波大学

研究代表者

後藤 大輔  筑波大学, 人間総合科学研究科, 講師 (50344891)

研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2010年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2009年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2008年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード免疫学 / 臨床 / 自己免疫 / NKT細胞 / CD1d / 可溶性CDld / 自己免疫疾患 / 関節リウマチ
研究概要

関節リウマチ患者におる研究(論文発表)
最も患者数の多い関節リウマチ(RA)を中心にデータの蓄積、解析を行った結果、以下の点が明らかとなった。
1、健常人と比較して、RA患者では血漿中の可溶性CD1d分子蛋白濃度が低下していた。
独自に作成した抗可溶性CD1dポリクローナル抗体と、市販の抗CD1dモノクローナル抗体を組み合わせた酵素抗体法にて、ヒト血漿中の可溶性CD1dを特異的に測定出来る新たなシステムを構築した。このシステムを用いて、52名のRA患者血漿を解析した結果、健常人と比較して、血漿中の可溶性CD1d蛋白濃度が有意に低下していることが明らかとなった。(P<0.001)
2、健常人と比較して、RA患者では末梢血中のNKT細胞数が減っていた。
上記、RA患者の52名の末梢血中のNKT細胞数を測定した結果、我々も以前に報告している通り、健常人と比較してRA患者では末梢血中のNKT細胞数が減少していた。(P<0.001)
3、血漿中の可溶性CD1d分子蛋白濃度と末梢血のNKT細胞数との間には、正の相関関係を認めた。
上記の血漿中の可溶性CD1d分子蛋白濃度と末梢血のNKT細胞数の相関関係を検証した結果、正の相関関係を認めた。(健常人40名も加えた、92名での結果。R^2=0.061)
4、可溶性CD1dを介した刺激により、NKT細胞からのIFN-γ分泌が誘導された。
最も良く知られているNKT細胞のT細胞受容体(TCR)のリガンドであるα-GalCerからの刺激が可溶性CD1dを介してどのような反応を示すか検討した。その結果、可溶性CD1dを介した刺激によりNKT細胞からのIL-4やIL-10は誘導されず、IFN-γ産生か誘導されることが確認された。
別記の通り、上記結果をまとめ、国際的な研究雑誌に掲載された。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Low level of soluble CD1d protein alters NKT cell function in patients with rheumatoid arthritis2009

    • 著者名/発表者名
      Seiji Segawa, Daisuke Goto, et al.
    • 雑誌名

      International Journal of Molecular Medicine Vol.24

      ページ: 481-486

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Low levels of soluble CDld protein alters NKT cell function in patients with rheumatoid arthritis2009

    • 著者名/発表者名
      後藤大輔他
    • 学会等名
      第5回国際CDI/MKT細胞シンポジウム
    • 発表場所
      鎌倉プリンスホテル
    • 年月日
      2009-03-24
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 関節リウマチ患者における可溶性CDld分子の機能解析2008

    • 著者名/発表者名
      瀬川誠司、後藤大輔他
    • 学会等名
      第38回目本免疫学会・学術総会
    • 発表場所
      国立京都国際会館
    • 年月日
      2008-12-02
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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