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網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能評価法の確立と治療応用の検討

研究課題

研究課題/領域番号 20592037
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 眼科学
研究機関京都大学

研究代表者

中村 元  京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (80447953)

研究分担者 板谷 正紀  京都大学, 医学研究科, 准教授 (70283687)
大谷 篤史  京都大学, 医学研究科, 講師 (30314222)
広瀬 文隆  京都大学, 医学研究科, 助教 (70447952)
研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2008年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード網膜色素変性 / 黄斑部網膜 / 錐体細胞 / 局所網膜電図 / 三次元光干渉断層計 / 黄斑部錐体細胞 / 機能評価法
研究概要

網膜色素変性では杆体機能障害が先行し、錐体機能は比較的長期に維持される。それ故、黄斑部における局所網膜電図と三次元光干渉断層計(3D-OCT)の関係を検討することは網膜色素変性の視機能予後を判断することに有効である。本研究では、網膜色素変性に対してより詳細な疾患理解と長期の視力予後を判断する評価基準を確立することを目的として、局所網膜電図による黄斑部網膜の機能評価と3D-OCTによる黄斑部網膜構造の立体的かつ詳細な観察が実施された。局所網膜電図は、散瞳下で眼底直視型局所網膜電図記録装置(興和)を用いて全視野均等の白色背景光(6.9cd/m2)下に黄斑部の視角15度に白色刺激光(181.5cd/m2)を与えて網膜黄斑部を眼底カメラで観察しながら512回の加算波形を記録した。3D-OCTの撮影法は散瞳下で、Aスキャンを1024本から4096本まで変更させながら、眼底の6mm×6mmの範囲をスキャンする。得られた3D-OCTのデータをボリュームレンダリング法により画像化することにより任意の断層像及び立体像を得ることができ、黄斑部網膜の構造を網膜外層と内層に焦点をおいて詳細に解析することができる。我々は、網膜色素変性の黄斑部の視細胞内節外節の境界部の長さを病態進行の目安として、局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅と3D-OCTによる網膜外層と内層の体積、ハンフリー視野計10-2プログラムのmean deviation (MD)値の関係を検討した。ハンフリー視野計のMD値と局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅は比較的に網膜色素変性の黄斑部の病態を反映した。網膜外層、内層の体積変化はゆるやかで、局所網膜電図は外層よりもむしろ内層体積の変化と強い相関を示した。これら機能的、形態学的手法により網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能障害を客観的かつ定量的に評価した。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Optical coherence tomographic pattern and focal electroretinogram in patients with retinitis pigmentosa2009

    • 著者名/発表者名
      A Oishi, H Nakamura, I. Thatsumi, et al.
    • 雑誌名

      Eye 23

      ページ: 299-303

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 網膜色素変性における黄斑部網膜の構造と機能の関係2009

    • 著者名/発表者名
      中村元
    • 学会等名
      第63回日本臨床眼科学会
    • 発表場所
      東京国際フォーラム
    • 年月日
      2009-04-16
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 網膜色素変性症における局所網膜電図と黄斑部網膜構造の関係2008

    • 著者名/発表者名
      中村元
    • 学会等名
      第62回日本臨床眼科学会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2008-10-26
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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