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社会での信頼・信用の機能と価値を考える小中学生向け実験型学習システムの開発と適用

研究課題

研究課題/領域番号 20650138
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 科学教育
研究機関金沢工業高等専門学校

研究代表者

今澤 明男  金沢工業高等専門学校, グローバル情報工学科, 教授 (20148141)

研究分担者 直江 伸至  金沢工業高等専門学校, 電気電子工学科, 教授 (00249781)
研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2010年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2009年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2008年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード信頼 / 教育 / 信頼リテラシー / システム思考 / 信用 / 社会科教育 / ゲーム理論 / シミュレーション / 科学的社会認識 / 実験 / 小中学生
研究概要

1)実験型教育システムを開発する中で、現場の教員や実務家との意見交換を経て、信頼あるいは信用に関るより総合的な教育が必要との考えに至った。これを「信頼リテラシー教育」と名付け、その教育体系構築について検討した。検討項目は以下のとおりである。(1)信頼リテラシー教育の定義、(2)信頼リテラシー教育が必要であるとする理由、(3)信頼リテラシー教育の内容、(4)信頼リテラシー教育の対象、(5)信頼リテラシー教育の担い手、(6)信頼リテラシー教育構築の担い手。
2)「信頼リテラシー教育」の当面の定義をつぎのとおりに定義した;信頼について、自分の力で具体的に考え、判断する能力を育てる教育。世間の常識や過去の経験だけにとらわれずに、幅広い視野で合理的・客観的に信頼をとらえことを基礎とする。
3)「信頼リテラシー教育」の必要性については、以下の3点について検討した。(1)情報化、(2)グローバル化、(3)経済の高度化と社会の複雑化。
4)「信頼リテラシー教育」の教育内容としては、以下の3点について検討した。(1)信頼の機能と価値の認識;(2)信頼に関するシステム思考;(3)信頼に関する矛盾と葛藤。
5)「信頼リテラシー教育」の対象は、小中学生から大学生・社会人に至るまで幅広く設定した。小中学生に対しては、社会における信頼の価値と機能を認識することに重点を置き、大学生や社会人では、信頼に関するシステム思考など、より複雑な主題に重点を置くことを検討した。
6)「信頼リテラシー教育」の検討経過については、2件の発表(海外1件、国内1件)をし、論文(邦文)を1件発表した。海外における発表に対して、東南アジアの研究者からアジアと欧米では信頼についての考えが大きく異なることが指摘され、信頼を科学的・客観的に捉えようとする「信頼リテラシー教育」への賛同が示された。
7)高専3年生を対象に「信頼リテラシー教育」を試行した。

報告書

(3件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2010

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 信頼リテラシー教育の提案2010

    • 著者名/発表者名
      今澤明男, 直江伸至
    • 雑誌名

      創造技術教育

      巻: Vol.10 ページ: 9-11

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 技術者育成における信頼リテラシー教育の構築を目指して2010

    • 著者名/発表者名
      今澤明男
    • 学会等名
      電気学会北陸支部フロンティアセミナー
    • 発表場所
      ITプラザ武蔵(石川県金沢市)
    • 年月日
      2010-12-18
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] Trust Literacy and Education2010

    • 著者名/発表者名
      Akio IMAZAWA, Nobuyuki NAOE
    • 学会等名
      International Congress on Engineering Education (ICEED2010)
    • 発表場所
      Sunway Resort Hotel & Spa (マレーシア、クアラルンプール)
    • 年月日
      2010-12-09
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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