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静電誘導の原理に基づく普通紙の2自由度搬送機構

研究課題

研究課題/領域番号 20656044
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 知能機械学・機械システム
研究機関東京大学

研究代表者

樋口 俊郎  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (10111569)

研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2009年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2008年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード静電アクチュエータ / 紙送り / 搬送 / 静電誘導 / 普通紙 / デスクトップインタフェース / 透明アクチュエータ / 平面アクチュエータ / 2自由度駆動 / モデリング / デスクトップインターフェース
研究概要

本研究の目的は,静電誘導アクチュエータの原理に基づき,紙やフィルムなどのシート部材を自在に搬送するデバイスを実現することである.
昨年度,3相電極構造における1自由度の静電誘導駆動に関して,駆動力と移動体抵抗値との関係などを明らかとし,駆動特性のモデル化,および,それに基づく最適化を行った.本年度は,引き続き駆動特性の検証を行ったことに加え,電極製作方法の検討と平面3自由度駆動の実現を試みた.
電極製作手法としてはスクリーン印刷を用いた手法を検討した.本研究では,将来的に,オフィスデスク等の上を覆い尽くす大面積のアクチュエータを実現し,それによりデスク上で様々な紙のハンドリングを実現することをめざしている.そうした大面積のアクチュエータを製作する場合,大面積電極を安価に効率良く製作する手法が不可欠である.そこで,スクリーン印刷を用いて半透明なプラスチックシートに3相構造の電極を印刷することで静電アクチュエータを製作する技術を検討した.結果,装置の制約によりA4サイズより小さい程度の面積までしか実現できていないものの,紙の静電誘導搬送が可能な印刷電極を製作することに成功した.
また,上記の印刷により製作した電極を市松模様に並べることで,3自由度での紙搬送を実現した.試作したシステムでは,4個の1自由度電極を市松模様に並べ,それぞれに印加する電圧を制御することで,上下左右といった平面2自由度の並進運動に加え,回転運動も可能であることを確認した.将来的には,より多くの電極を並べることで,平面内で様々な運動を実現させることが可能になると期待できる.

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2010 2008

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Planar 3-DOF Paper Sheet Manipulation Using Electrostatic Induction2010

    • 著者名/発表者名
      Akio Yamamoto, Shinya Tsuruta, Toshiro Higuchi
    • 雑誌名

      Proceedings of IEEE International Symposium on Industrial Electronics 1(印刷中(掲載決定))

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 誘導型静電紙搬送における紙面抵抗値と搬送性能の関係評価2008

    • 著者名/発表者名
      呉嘉振, 山本晃生, 樋口俊郎
    • 雑誌名

      第20回「電磁力関連のダイナミクス」シンポジウム講演論文集 1

      ページ: 285-286

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 静電誘導を用いたPPC普通紙ハンドリング機構の開発2010

    • 著者名/発表者名
      鶴田真也
    • 学会等名
      精密工学会2010年度春季大会学術講演会
    • 発表場所
      埼玉
    • 年月日
      2010-03-16
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 誘導型静電紙搬送における紙面抵抗値と搬送性能の関係評価2008

    • 著者名/発表者名
      呉嘉振
    • 学会等名
      第20回「電磁力関連のダイナミクス」シンポジウム
    • 発表場所
      大分
    • 年月日
      2008-05-21
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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