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妊娠期からの子ども虐待予防プログラムの開発と評価

研究課題

研究課題/領域番号 20659365
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 地域・老年看護学
研究機関埼玉県立大学

研究代表者

関 美雪  埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (40299847)

研究分担者 高田 ゆり子  筑波大学, 人間総合科学研究科, 教授 (90336660)
坂田 由美子  筑波大学, 人間総合科学研究科, 教授 (30347372)
林 裕栄  埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (50214466)
服部 真理子  東京女子医科大学, 看護学科, 講師 (50336492)
研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2010年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2009年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2008年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード子ども虐待 / 予防介入 / 産後うつ病 / 育児ストレス / ストレスマネジメント
研究概要

昨年度と調査フィールドを変更し、これまでと同様に妊娠期から出産後の自己効力感およびEPDS、育児支援に関する縦断的調査を実施した。これまでの調査結果と同様に、EPDSおよび自己効力感に影響していた育児ストレスとしては、子どもの泣き声が最も強く関連していた。さらに、その調査フィールドで介入研究を実施した。40名の介入群に(1)メンタルヘルスおよびストレスマネジメントに関する講義と演習、グループディスカッション、(2)6か月までの乳児がいる母親によるピアエデュケーションを取り入れた介入を行った。本研究では、家族のサポート体制の促進と出産後のメンタルヘルスの知識を得ること、さらに子どもとの生活をイメージし育児に対するスキルの獲得を目的とした。ピアエデュケーションでは、子どもの泣き声にどのように感じ、どう対処してきたのかという母親および父親の体験談を中心に実施した。介入前後および出産後に、EPDSおよび自己効力感、属性に関する質問紙調査を行った。さらに出産後、EPDSおよび自己効力感、赤ちゃんへの気持ち、育児支援、属性に関する質問紙調査を行った。コントロール群についても同様に調査を実施した。その結果、これまで実施してきたフィールドと同様の割合で、自己効力感およびEPDSについての結果が得られた。介入研究においては、介入後は自己効力感が高まり、出産後はEPDSの高得点者は存在しなかった。一方、コントロール群では出産後に、EPDS高得点者が存在した。

報告書

(3件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2010 2009

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 4か月までの乳児を持つ母親の自己効力感と関連する要因の検討2010

    • 著者名/発表者名
      関美雪
    • 学会等名
      第69回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      東京国際フォーラム(東京都)
    • 年月日
      2010-10-27
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 4か月までの乳児を持つ母親の自己効力感 -育児ストレスとの関連に焦点をあてて-2010

    • 著者名/発表者名
      関美雪
    • 学会等名
      第57回日本小児保健学会
    • 発表場所
      朱鷺メッセ(新潟県)
    • 年月日
      2010-09-18
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 4か月までの乳児を持つ母親の育児ストレス2009

    • 著者名/発表者名
      関美雪
    • 学会等名
      第56回日本小児保健学会
    • 発表場所
      大阪国際会議場(大阪府)
    • 年月日
      2009-10-31
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 4か月までの乳児を持つ母親の育児支援一育児ストレスと関連する要因との検討2009

    • 著者名/発表者名
      関美雪, 高田ゆり子, 坂田由美子, 服部真理子
    • 学会等名
      第68回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      奈良県文化会館(奈良県)
    • 年月日
      2009-10-22
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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