| 研究課題/領域番号 |
20720202
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
西洋史
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| 研究機関 | 九州産業大学 |
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研究代表者 |
水野 祥子 九州産業大学, 経済学部, 准教授 (40372601)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2008年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 西欧近現代史 / 環境史 / 土壌浸食 / イギリス帝国 / 大戦間期 / グローバル / 環境 / 植民地科学者 / 土壌保全 / ネオ・マルサス主義 / 環境危機 / 植民地諮問協議会 / サハラ砂漠 / ダスト・ボウル / 乾燥化理論 |
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| 研究概要 |
本研究では大戦間期イギリス帝国における科学者のネットワークを検証し、グローバルな環境危機論が形成されるプロセスと危機論の特質を明らかにした。植民地科学者/官僚の提唱する環境危機論は植民地や本国の政府・行政機関に影響を及ぼし、1930年代から土壌保全の試みが始まった。この危機論は人間と自然との関係を新たに構築する必要性を示す一方で、人間を二分し、科学者が現地住民を環境悪化の要因と規定して排除することを正当化するものであった。
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