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人口構造変化と経済発展・景気の動学的分析

研究課題

研究課題/領域番号 20730132
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 理論経済学
研究機関神戸大学

研究代表者

橋本 賢一  神戸大学, 大学院・経済学研究科, 准教授 (70403219)

研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2010年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2009年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2008年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード人口構造変化 / 動学マクロモデル
研究概要

・出生率を内生化した動学マクロモデルを構築する。
・人口構造の変化が労働市場、財市場に与える影響について考察する。そのさい、動学的な分析を重視し経済成長への効果を考察する。
・雇用率を内生化できるモデルを用いて、雇用率と出生率の関係を分析する。そして出生に影響を及ぼすような政策がマクロ経済変数に与える効果を考察する。

報告書

(4件)
  • 2010 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2011 2010 2009 その他

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Does Pro-population Policy Raise Per Capita Consumption?2011

    • 著者名/発表者名
      橋本賢一, 小野善康
    • 雑誌名

      The Japanese Economic Review Vol.62,No.2

      ページ: 151-169

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Population Aging, Health Care and Growth2010

    • 著者名/発表者名
      橋本賢一, 田畑顕
    • 雑誌名

      Journal of Population Economics Vol.23,Issue 2

      ページ: 571-593

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Population Aging, Health Care and Growth2010

    • 著者名/発表者名
      Hashimoto, Ken-ichi, Tabata, Ken
    • 雑誌名

      Journal of Population Economics

      巻: 23(2) ページ: 571-593

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Does Pro-Population Policy Raise Per Capita Consumption?

    • 著者名/発表者名
      Hashimoto, Ken-ichi, Ono, Yoshiyasu
    • 雑誌名

      The Japanese Economic Review

      巻: (掲載確定 Forthcoming)

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Population aging and per capita GDP in a two sector Overlapping Generation Model2009

    • 著者名/発表者名
      橋本賢一
    • 学会等名
      日本経済学会春季大会
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2009-06-07
    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書
  • [学会発表] Population aging and per capita GDP in a two sector Overla pping Generation Model2009

    • 著者名/発表者名
      橋本賢一
    • 学会等名
      日本経済学会
    • 発表場所
      京都大学(京都府)
    • 年月日
      2009-06-07
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [備考] ホームページ等

    • 関連する報告書
      2010 研究成果報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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