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フラーレン様巨大炭素ケージの超分子化学的構築と応用

研究課題

研究課題/領域番号 20750099
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 機能物質化学
研究機関独立行政法人物質・材料研究機構

研究代表者

田代 健太郎  独立行政法人物質・材料研究機構, 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点, MANA研究者 (40332598)

研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2009年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2008年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワードコラニュレン / 金ナノパーティクル / 自己組織化 / 液晶
研究概要

お椀型の非平面パイ共役系を有するコラニュレンの集積化について、種々の周辺置換基を有する誘導体を用いて検討した。金とコラニュレン周辺置換基中の多数のチオエーテル部位との多価の相互作用により、金ナノパーティクル表面をコラニュレンのケージで被覆することが可能であった。ドデカンチオールで表面修飾した同じサイズの金ナノパーティクルと比べ、コラニュレンで覆ったパーティクルのSHGが8倍程度増強されることを見出した。また、周辺置換基の適切な選択により、液晶性を示すコラニュレンを初めて作製し、その電場配向能を明らかにした。

報告書

(3件)
  • 2009 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] Liquid Crystalline Corannulene Responsive to Electric Field2009

    • 著者名/発表者名
      Daigo Miyajima, Kentaro Tashiro, Fumito Araoka, Hideo Takezoe, Jungeun Kim, Kenichi Kato, Masaki Takata, Takuzo Aida
    • 雑誌名

      Journal of the American Chemical Society 131

      ページ: 44-45

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書 2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] ディスコティックカラムナー液晶の電場配向2009

    • 著者名/発表者名
      宮島大吾
    • 学会等名
      第56回応用物理学関係連合講演会
    • 発表場所
      茨城県つくば市
    • 年月日
      2009-04-02
    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [学会発表] ディスコティックカラムナー液晶の電場配向2009

    • 著者名/発表者名
      宮島大吾
    • 学会等名
      第56回応用物理学関係連合講演会
    • 発表場所
      Tsukuba, Japan
    • 年月日
      2009-04-02
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] Controlled Self-Assembly ofπ-Electronic Moieties for Materials Engineering2009

    • 著者名/発表者名
      Kentaro Tashiro
    • 学会等名
      International Symposium for Young Organic Chemists
    • 発表場所
      茨城県つくば市
    • 年月日
      2009-03-06
    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [学会発表] Controlled Self-Assembly of π-Electronic Moieties for Materials Engineering2009

    • 著者名/発表者名
      田代健太郎
    • 学会等名
      International Symposium for Young Organic Chemists
    • 発表場所
      物質・材料研究機構
    • 年月日
      2009-03-06
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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