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超分子ナノデバイスによる嚢胞性線維症に対する経肺遺伝子治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 20790408
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 応用薬理学
研究機関独立行政法人国立循環器病研究センター

研究代表者

鈴木 朗  独立行政法人国立循環器病研究センター, 研究員 (70470193)

研究期間 (年度) 2008 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2010年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2009年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2008年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードナノデバイス / 嚢胞性線維症 / 遺伝子治療 / 経肺投与
研究概要

我々の研究室では、これまでに肺高血圧症に対する経肺遺伝子治療法の開発を行ってきており、超分子ナノデバイスを使った安全で効率的な経肺遺伝子治療法の臨床への応用へ向けて、技術や知見の蓄積を進めており、着実に成果を上げている。これら成果を、世界的に見て一番頻度の高い遺伝疾患である嚢胞性線維症(CF)の遺伝子治療への展開を目指したのが、本研究である。
現在、塩素イオンチャンネル(CFTR)に異常を有する嚢胞性線維症に対しては、根本的な治療法がなく、対処療法のみが行われている。予後は呼吸器症状の程度に左右され、生存期間中央値は31才である。本研究では超分子ナノデバイスを用いて、CF患者に正常なCFTR遺伝子を、安全かつ効率良く、経肺投与する遺伝子治療法の開発を行う。初年度の研究において、健常者由来気管上皮細胞株化細胞と同様に、CF患者由来気管上皮細胞株化細胞に対しても、超分子ナノデバイスを用いて遺伝子の導入が安全に行えることを確認したので、今年度はさらに研究を進め、遺伝子の反復投与による効果の確認や、正常CFTR遺伝子の導入によって塩素イオン輸送が回復することを確認した。。このことより、次年度において動物でのin vivo投与実験に進むための基礎ができたと考えている。入手した正常CFTR発現プラスミドを用いたin vivo投与実験に向けて、CFモデルマウスの準備に取り組んでいる。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2008

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] 高分子ミセル型ナノデバイスによる嚢胞性線維症に対する安全で効率的な遺伝子治療法の開発2009

    • 著者名/発表者名
      鈴木朗
    • 学会等名
      国際核酸医薬シンポジウム
    • 発表場所
      九州大学
    • 年月日
      2009-11-03
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 嚢胞性線維症に対する経肺遺伝子治療法の開発2009

    • 著者名/発表者名
      鈴木朗
    • 学会等名
      遺伝子・デリバリー研究会第9回夏期セミナー
    • 発表場所
      福岡県国民休暇村志賀島
    • 年月日
      2009-09-07
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 嚢胞性線維症に対する経肺遺伝子治療法の開発2009

    • 著者名/発表者名
      鈴木朗
    • 学会等名
      遺伝子・デリバリー研究会第9回シンポジウム
    • 発表場所
      大阪大学コンベンションセンター
    • 年月日
      2009-07-09
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 嚢胞性線維症に対する経肺遺伝子治療法の開発2009

    • 著者名/発表者名
      鈴木朗
    • 学会等名
      遺伝子・デリバリー研究会第9回シンポジウム
    • 発表場所
      大阪・大阪大学コンベンションセンター(発表確定)
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 高分子ミセル型ナノデバイスのin vivo投与による機能評価2008

    • 著者名/発表者名
      大洞嗣子
    • 学会等名
      遺伝子・デリバリー研究会第8回シンポジウム
    • 発表場所
      大阪・千里ライフサイエンスセンター
    • 年月日
      2008-05-09
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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