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骨芽細胞の分化におけるRNA Helicase A-Osterix相互作用の役割

研究課題

研究課題/領域番号 20791340
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 形態系基礎歯科学
研究機関徳島大学

研究代表者

岡村 裕彦  徳島大, ヘルスバイオサイエンス研究部, 助教 (20380024)

研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2009年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2008年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードOsterix / RNA Helicase A / 骨芽細胞 / 相互作用
研究概要

Osterixは骨芽細胞の分化に必須の転写調節因子であり、骨形成に必要な多数の蛋白質の発現を調節している。質量分析法にて同定したOsterix結合因子RNA Helicase A(RHA)が骨芽細胞とOsterixの機能に果たす役割について調べた。マウス骨芽細胞MC3T3-E1においてRNAi法を用いてRHAの発現を抑制し、細胞から蛋白質とmRNAを回収し、ウエスタンブロット法とリアルタイムPCR法を用いてALPやオステオカルシン等の骨分化マーカーの発現を調べた。また、タイプIコラーゲンプロモーターを含むルシフェラーゼベクターを作製し、ルシフェラーゼアッセイを行った。
1. Osterix, RHAとも培養日数に伴い発現が上昇し、10日でピークを迎えた後減少した。
2. OsterixはRHAのC末に存在するRNA結合ドメイン部に結合する。
3. RHAの発現抑制に伴い骨分化マーカーの発現低下が認められた。
4. RHAの発現抑制に伴いタイプIコラーゲンプロモーターに関する転写活性が低下した。
以上の結果より、RHAはOsterixとの相互作用を介して骨分化マーカーの発現を制御することにより、骨芽細胞の分化を促進する働きを持つことが示唆された。

報告書

(1件)
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] Calcineurin regulates phosphorylation status of transcription factor osterix2009

    • 著者名/発表者名
      Okamura Hirohiko
    • 雑誌名

      Biochemical and Biophysical Research Communications 379

      ページ: 440-444

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] PKR-mediated degradation of STAT 1 regulates osteoblast differentiation2009

    • 著者名/発表者名
      Okamura Hirohiko
    • 雑誌名

      Experimental Cell Research (in press)

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 転写因子TWISTの標的因子の探索と扁平上皮癌細胞における発現2008

    • 著者名/発表者名
      岡村裕彦
    • 学会等名
      第50回歯科基礎医学会総会
    • 発表場所
      東京・有明
    • 年月日
      2008-09-25
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] PKRによるSTAT 1の発現調節機構の解明2008

    • 著者名/発表者名
      岡村裕彦
    • 学会等名
      第50回歯科基礎医学会総会
    • 発表場所
      東京・有明
    • 年月日
      2008-09-25
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] Streptococcus intermedilysinが誘導するヒト胆管上皮細胞死の分子機構の解明2008

    • 著者名/発表者名
      岡村裕彦
    • 学会等名
      第50回歯科基礎医学会総会
    • 発表場所
      東京・有明
    • 年月日
      2008-09-25
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2016-04-21  

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