| 研究課題/領域番号 |
20H00001
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分1:思想、芸術およびその関連分野
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
田口 茂 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50287950)
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| 研究分担者 |
武内 大 立正大学, 文学部, 教授 (10623514)
宮園 健吾 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (20780266)
吉田 正俊 北海道大学, 人間知・脳・AI研究教育センター, 特任准教授 (30370133)
田中 彰吾 東海大学, 文化社会学部, 教授 (40408018)
山下 祐一 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 神経研究所 疾病研究第七部, 室長 (40584131)
谷 淳 沖縄科学技術大学院大学, 認知脳ロボティクス研究ユニット, 教授 (60425634)
富山 豊 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 研究員 (60782175)
西郷 甲矢人 長浜バイオ大学, バイオサイエンス学部, 教授 (80615154)
西尾 慶之 地方独立行政法人東京都立病院機構松沢病院(臨床研究室), 精神科, 医師 (90451591)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
42,380千円 (直接経費: 32,600千円、間接経費: 9,780千円)
2022年度: 13,910千円 (直接経費: 10,700千円、間接経費: 3,210千円)
2021年度: 13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)
2020年度: 14,820千円 (直接経費: 11,400千円、間接経費: 3,420千円)
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| キーワード | 現象学 / 意識 / 圏論 / 精神疾患 / アフォーダンス / 時間 / 神経科学 / ロボティクス / 意識変容 / 精神医学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「意識とは何か」という問題は、現代において哲学と科学と医療にまたがる大問題である。本研究の目的は、この大問題に、以下の三つの方法を組み合わせてアプローチすることである。①第一に、「現象学」を一つの理論的な核として、哲学・精神医学・神経科学・ロボティクス・数学の密接な学際的共同研究を行う。②第二に、「意識変容」という正常な意識状態からの逸脱に焦点を当て、変容した意識と正常な意識とを対比することにより、意識の本質的特性に迫る。③第三に、「圏論」という数学的理論を用いて、上述の諸研究から浮かび上がる関係論的構造を分析する。これにより、意識研究を一段新しい次元にもたらす新たな理論的枠組みを提起する。
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| 研究実績の概要 |
時間論グループ（田口、西郷、田中、武内、富山）は、博士研究員の栁川耕平とともに、前年度までに議論を深めてきた現象学的時間論に関する圏論的解釈を論文にまとめる作業を進めた。このグループでは、時間論の基礎を、諸分野に共有されうるような、できるかぎり単純かつ明晰な形式に落とし込むことを試みてきたが、圏論を用いることによって、その成果を曖昧さのない形式に落とし込むことが可能となった。とりわけ、現象学的時間論に見られる一見すると矛盾的な時間構造──「立ちとどまりつつ流れる現在」の構造──が、圏論の「モノイド」を用いるなら、きわめて明晰に、矛盾のない仕方で表現しうることが明らかになった。この成果は、Taguchi & Saigo (2023), Front. Psychol. 14として出版することができた。また、この研究から、多くの関連業績が生まれている。
計算論的意識論グループ（吉田、山下、西尾、宮園）は、前年度に議論された「サリエンス」についての詳細な議論の一部を論文にまとめる作業を進め、とりわけ、サリエンスとアフォーダンスとの間に本質的なつながりがあるという点について、踏み込んだ解釈を展開した。そこでは、神経科学、心の哲学、心理学、精神医学、予測符号化理論等が融合した理論が展開されている。この研究の成果は、吉田・宮園・西尾・山下・鈴木 (2022), Jxivに発表され、その後さらに吉田・宮園・西尾・山下・鈴木 (2023), 人工知能 38(6)における自由エネルギー論から見たサリエンス論も出版された。
2022年8月には、本研究プロジェクト全体の成果報告会を北海道大学で行った。オンラインでも配信したため、多数の参加者があったほか、様々な反響があり、アウトリーチとして一定の成功を収めた。その成果はyoutube上でも公開している。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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