研究課題/領域番号 |
20H00019
|
研究種目 |
基盤研究(A)
|
配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
中区分3:歴史学、考古学、博物館学およびその関連分野
|
研究機関 | 東北大学 |
研究代表者 |
藤澤 敦 東北大学, 学術資源研究公開センター, 教授 (00238560)
|
研究分担者 |
菊地 芳朗 福島大学, 行政政策学類, 教授 (10375347)
金田 明大 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 上席研究員 (20290934)
田尻 義了 九州大学, 比較社会文化研究院, 教授 (50457420)
片岡 太郎 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (80610188)
杉井 健 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 教授 (90263178)
|
研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
配分額 *注記 |
43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)
2024年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
2022年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2021年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2020年度: 11,960千円 (直接経費: 9,200千円、間接経費: 2,760千円)
|
キーワード | 文化財 / 3次元計測 / デジタルアーカイブ / 標準化 / Structure from Motion |
研究開始時の研究の概要 |
熊本地震や相次ぐ水害では、古墳石室や城郭石垣などの石材で構築された文化財の被害が相次ぎました。文化財が被災した場合、3次元計測データがあると、被害状況の把握、被災後の修復・復原の際に、大きな威力を発揮することが判ってきています。しかし、遺跡の種類によって、必要となる精度や有効な測定方法などが異なり、標準となるべき基準の検討が立ち遅れています。装飾のある古墳石室などの極めて詳細なデータが必要なものから、城郭石垣のように規模が大きくデータ精度をある程度落とす必要があるものまで、様々な特質を有した石材で構築された文化財を対象に、保全を目的とした3次元計測の標準を確立することを目指した研究です。
|
研究実績の概要 |
計測方法の比較検討のための計測は、福岡県朝倉市湯の隈古墳石室、同狐塚古墳石室、うきは市安富古墳石室で実施した。また、前年度に主要部分の計測を実施した熊本県人吉市大村横穴墓群については、周辺の崖面の計測を実施した。これまでの実施事例を踏まえ、SfM(Structure from Motion)法による3次元化が有効であること、3次元化用の写真撮影の際には、照明が重要であることが明らかとなってきたことから、それらの点に留意して計測を実施した。前年度末にSfM法で計測を実施した、宮城県仙台市仙台城跡二の丸地区の石垣は、計測直後に大きな地震に見舞われたため、変異の有無を検証するために再計測を実施し、2回の計測結果の比較検討を行った。これらの計測に際に、タブレット(iPad)に搭載されたLiDARスキャナを、簡便な3次元記録として活用する可能性を検討した。 サーバーが設置できたため、科研費を紹介するWEBページを開設した。研究グループ内での公開に留まるが、3次元計測データをWEB上で閲覧できるシステムの試行を行ない、検討を進めている。 研究代表者、研究分担者、研究協力者による研究会を、オンラインで1回、対面で1回開催した。当科研による研究で、対面による研究会は初めての開催となった。対面開催の研究会では、計測を実施した遺跡を管理する自治体の、文化財担当者もオンラインで参加していただき意見交換を実施した。また対面参加者は、ヘッドマウントディスプレーを用いたVR体験を行い、今後の活用方策などについて議論することができた。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ感染症による計測事業の繰り越しは2022年度に解消できたが、調査データの検討の遅れが解消できていない。サーバーも2022年度に設置され、それを利用した大容量データの活用方法の検討も開始したが、遅れが解消できていない部分が残っている。
|
今後の研究の推進方策 |
計測方法の検討のための計測は、2023年度も実施し、比較検討を進めていく。計測結果の報告と、その中で明らかとなってきた検討結果は、順次報告する。本研究の成果の取りまとめ方法について、来年度に詳細を検討する。その際、研究成果報告書以外に、広く成果を公開する方策を検討する。 大容量データの活用方法については、WEB公開の方法を検討し試行する他、遠隔地での同時VR体験について検討する。
|