| 研究課題/領域番号 |
20H00019
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分3:歴史学、考古学、博物館学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
藤澤 敦 東北大学, 学術資源研究公開センター, 教授 (00238560)
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| 研究分担者 |
菊地 芳朗 福島大学, 行政政策学類, 教授 (10375347)
金田 明大 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 上席研究員 (20290934)
田尻 義了 九州大学, 比較社会文化研究院, 教授 (50457420)
片岡 太郎 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (80610188)
杉井 健 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 教授 (90263178)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)
2024年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
2022年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2021年度: 11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2020年度: 11,960千円 (直接経費: 9,200千円、間接経費: 2,760千円)
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| キーワード | 文化財 / ３次元計測 / デジタルアーカイブ / 標準化 / Structure from Motion |
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| 研究開始時の研究の概要 |
熊本地震や相次ぐ水害では、古墳石室や城郭石垣などの石材で構築された文化財の被害が相次ぎました。文化財が被災した場合、３次元計測データがあると、被害状況の把握、被災後の修復・復原の際に、大きな威力を発揮することが判ってきています。しかし、遺跡の種類によって、必要となる精度や有効な測定方法などが異なり、標準となるべき基準の検討が立ち遅れています。装飾のある古墳石室などの極めて詳細なデータが必要なものから、城郭石垣のように規模が大きくデータ精度をある程度落とす必要があるものまで、様々な特質を有した石材で構築された文化財を対象に、保全を目的とした３次元計測の標準を確立することを目指した研究です。
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| 研究実績の概要 |
３次元計測方法の比較検討のための計測は、福岡県うきは市塚堂古墳前方部石室、福島県須賀川市前田川大塚古墳石室で実施した。自然石を利用した石室では、石の隙間をできるだけ欠けることなく３次元データを取得することが望ましいが、そのためには計測機器の位置を頻繁に移動する必用がある。多数のデジタル写真から３次元化を行うSfM（Structure from Motion）法を利用し、撮影位置を細かく移動し、多数の写真を解析に使用することが現実的な解決策であることが明らかとなってきた。その場合、照明が重要であるため、その点に留意して作業方法を工夫した。これまでに計測を行った、福岡県朝倉市湯の隈古墳石室、福島県須賀川市前田川大塚古墳の計測成果を報告した。福島県いわき市中田横穴は報告のためのデータ加工などの作業を実施した。
2022年3月の地震をはさんで、2021年度と2022年度にSfM法で計測を実施した、宮城県仙台市仙台城跡二の丸地区の石垣は、2ヶ年の計測結果の比較から、標定点をより多く設定する必用が明らかとなった。そのため2023年度は、標定点を増加させてSfM法で計測を実施し、比較検討を試みた。
当研究費で設置したサーバーを利用し、科研費を紹介するWEBページの運営を継続するとともに、研究グループ内での公開に留まるが、３次元計測データをWEB上で閲覧できるシステムの試行と検討を続けている。
研究代表者、研究分担者、研究協力者による研究会を、オンラインで１回、対面で１回開催するとともに、塚堂古墳の計測の際に、ほとんどのメンバーの参加のもと、実地の計測で検討と議論を深めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ感染症による比較検討のための計測事業の遅れと、世界的半導体不足によるサーバー設置の遅れによる大容量データの活用方法の検討の遅れは、おおむね解消された。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は最終年度となるため、計測方法の検討のための計測は、新たな場所では実施せず、これまでの計測成果の検討と報告に集中して研究を推進する。本研究の研究成果報告書を作成をするとともに、その成果を公開するための、公開の研究会を年度の後半に開催する。その際には、大容量データのWEB公開の方法を紹介し、広く意見を聴取する。また自治体の文化財保護担当者に、広く成果を活用していただくために、一般向け書籍の刊行を計画する。
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