| 研究課題/領域番号 |
20H00045
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分4:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
古澤 拓郎 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (50422457)
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| 研究分担者 |
河合 渓 鹿児島大学, 総合科学域共同学系, 教授 (60332897)
竹田 晋也 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (90212026)
塚原 高広 名寄市立大学, 保健福祉学部, 教授 (90328378)
石森 大知 法政大学, 国際文化学部, 准教授 (90594804)
飯田 晶子 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任講師 (90700930)
土谷 ちひろ 医療創生大学, 国際看護学部, 助教 (90806259)
石田 貴文 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (20184533)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
44,330千円 (直接経費: 34,100千円、間接経費: 10,230千円)
2023年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2022年度: 13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2021年度: 13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2020年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
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| キーワード | 海面上昇 / 適応策 / コベネフィット / ウェルビーイング / 気候変動 / 人類生態学 / オセアニア / 健康 / 生態環境 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
いま、海面上昇によってオセアニア諸国に大きな変化が起こる時代において、人々がどう対処していくかという適応策が世界的な課題である。しかし、これまでの適応策立案や実施に当たっては、異なる環境や文化の島に暮らす住民に対して、適応策実施がどのような影響をもたらすかを事前に示すことには限界があった。地元住民や政府にとって、政策ごとに将来を予測できることは喫緊の課題である。そこで、「海面上昇適応策が、地域の環境と社会を変動させ、結果として健康（心の健康を含むwell-being）にどのように影響するか？」を解明することを目的とする。地元政府・地域社会が適応策を選び、将来に備えることに貢献する。
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| 研究成果の概要 |
オセアニアにおける気候変動の影響を整理すると、海岸浸食、海岸浸水、沿岸洪水、内水氾濫、水問題、食料問題、健康とウェルビーイングの7つの要素があった。適応策は生態学的、土木・建築工学的、機械工学的、農漁業技術的、情報技術的、移住等の6つのカテゴリに分けられた。グローバル技術は地域に弊害をもたらす場合があるが、外部支援なしでは十分な効果を挙げることは難しい場合があった。大きな社会変化は、ウェルビーイングへの悪影響も危惧される。大規模な移住は地域社会にとって難しい場合が多いため、地域にとどまるためには適切なガバナンスのもとで、グローバルな技術と地域生態学的技術を組み合わせた適応策が求められている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人間活動による気候変動は「疑う余地がない」中で、オセアニアの島嶼国が海面上昇などの影響に対して、どのような適応策をとるかは世界的な問題である。本研究は、科学的研究成果と地域社会における事例を統合することで、今後多方面で活用できるように、適応策を類型化した。そして類型化に即して、将来に向けてのシナリオを検討した。研究成果は国際的な議論や、現地での政策に反映されるように共有した。
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