| 研究課題/領域番号 |
20H00092
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(A)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 |
|---|
研究代表者 |
清水 美憲 筑波大学, 人間系, 教授 (90226259)
|
|---|
| 研究分担者 |
清野 辰彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00550740)
宮崎 樹夫 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (10261760)
川添 充 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 教授 (10295735)
齊藤 一弥 島根県立大学, 人間文化学部, 教授 (10837595)
笠井 健一 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (20466600)
市川 啓 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 准教授 (20624745)
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (30549358)
蒔苗 直道 筑波大学, 人間系, 准教授 (40345939)
影山 和也 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (60432283)
水谷 尚人 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (80454643)
清水 宏幸 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (80562446)
岩田 耕司 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (90437541)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
39,390千円 (直接経費: 30,300千円、間接経費: 9,090千円)
2023年度: 10,010千円 (直接経費: 7,700千円、間接経費: 2,310千円)
2022年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円)
2021年度: 9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
2020年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
|
|---|
| キーワード | 学校数学 / カリキュラム / アラインメント / 学習指導要領 / 教科書 / 数学的活動 / 数学的な見方・考え方 / 学力調査 / 算数・数学 / 移行期 / 国際比較 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，学習指導要領の改訂に伴う学校数学カリキュラムの移行期において、カリキュラムの「意図」・「実施」・「達成」の三層が、互いに整合的に連携して機能するかを解明する。特に、学校数学カリキュラムの強調点が、算数・数学の内容の習得から、数学的活動の各相で働く見方・考え方に基づく資質・能力の育成へと変わる中で、新しい教科書の編集や教室での授業実践の実態を分析しつつ、学力調査における出題と調査結果の特質を分析する。そのために、数学教育研究者・数学者・政策担当者・学校現場の教員からなる研究グループを組織し、学習指導要領の告示から新カリキュラムによる授業実践までを包括する総合的研究を展開する。
|
| 研究実績の概要 |
本研究は、学習指導要領の改訂に伴う学校数学カリキュラムの移行期において、「意図されたカリキュラム」・「実施されたカリキュラム」・「達成されたカリキュラム」の三層が、どのように連携して機能しているか（アラインメント）の実相を解明することを目的としている。研究の最終年度の本年度は、新しい教科書における数学的活動の具体化や「数学的な見方・考え方」の顕在化等、教科書レベルでの学習指導要領の理念の実装、及び教室での授業実践の実態を分析することによって、学校数学カリキュラムにおける「意図」と「実施」のアラインメントを分析した。また、全国学力・学習状況調査のデータの貸与を受けて結果を再分析し、「達成」に対する「実施」の影響を分析した。
教科書分析にあたっては、特に関数に関する領域を対象に、数学的活動と「数学的な見方・考え方」に焦点を当てた分析の結果、教科書の編成において学習指導要領で意図された事項を全て紙面化できないこと、さらに小中高の学校段階によってもアラインメントの様相が異なることが明らかになった。「意図」と「実施」のアラインメントについては、学習指導要領やその解説に依拠しながら教科書の内容を解釈して教室実践を行う教師の役割の重要性が明らかになった。「実施」の分析については、仙台地区や島根地区等において、学校現場での「意図」から「実施」への移行について、授業分析を通してその実相を把握する試みを行なった結果、ここでも、「実施」の中核に位置する教師による目標論の把握や教材解釈の重要性が顕在化した。また、学力調査から捉えられるアラインメントについても、達成に影響する教授行動の一端が浮き彫りになった。
これらの研究成果を複数の学会において発表するとともに、ウェブサイトによる情報発信を行なった。また、東京地区、大阪地区において、広く一般の参加者に公開する形での「研究フォーラム」を実施した。
|
| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
