| 研究課題/領域番号 |
20H00289
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分25:社会システム工学、安全工学、防災工学およびその関連分野
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
川村 隆一 九州大学, 理学研究院, 教授 (30303209)
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| 研究分担者 |
望月 崇 九州大学, 理学研究院, 准教授 (00450776)
竹見 哲也 京都大学, 防災研究所, 教授 (10314361)
川野 哲也 九州大学, 理学研究院, 助教 (30291511)
早稲田 卓爾 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (30376488)
飯塚 聡 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 水・土砂防災研究部門, 上席研究員 (40414403)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
44,720千円 (直接経費: 34,400千円、間接経費: 10,320千円)
2023年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
2022年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
2021年度: 9,750千円 (直接経費: 7,500千円、間接経費: 2,250千円)
2020年度: 10,920千円 (直接経費: 8,400千円、間接経費: 2,520千円)
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| キーワード | 災害ハザード / メガストーム / 近未来予測 / 台風 / 爆弾低気圧 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在進行中の気象災害の頻発に対する国民・社会の災害対応（被害軽減の施策等）に資するために、メガストーム（最大級の台風・爆弾低気圧の総称）に係る地域規模の各種災害（局地的豪雨・暴風（雪）・高潮・異常波浪等）ハザード（危険度）の近未来予測の革新的成果を目指すものである。最新の数値シミュレーション技術並びに、台風災害・メガストーム情報データベース等を活用して、ストーム活動の長期変動、ストームがもたらす気象・海象災害の規模・発生頻度、そして不確実性を定量的に評価し、併せて過去の被災状況との照合などの検証結果をもとに、地域規模での数年～10年先のストーム起源災害ハザードの近未来予測を実施する。
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| 研究実績の概要 |
(1)気候モデルによるアンサンブル初期値化予測データの解析から、大西洋-太平洋海盆間相互作用に基づく変動が数年規模で予測可能な主要な気候変動であることを捉えた。これに大気モデルによる大規模アンサンブルデータを組み合わせた解析から、この気候変動による海洋大陸付近の水温分布変化に伴う東アジアでの冬季モンスーンや九州地方でのストーム活動強度の統計的変化を捉えることによって、東アジアの極端降水量にも数年規模の潜在的予測可能性を見出した。
(2)温暖化傾向に関わらず、近年北陸で初冬季に豪雪による降雪量の増加（30～40%増）が生じているのは、爆弾低気圧と10年規模の熱帯気候変動モードの複合によるものであることを明らかにした。
(3)過去に強風災害をもたらした極端台風を対象として、領域気象モデルWRFによるダウンスケール実験、および2度上昇・4度上昇の温暖化効果を考慮した擬似温暖化実験を実施した。これら数値実験の結果を用いて、市街地における強風ハザードとその将来変化を局地スケールで評価した。
(4)領域気象モデルを用いた気候モデルMIROC6の力学的ダウンスケーリングにより，将来気候におけるJPCZの動向を引き続き調査し，JPCZの位置が現在気候より北偏する事など詳細を明らかにした。
(5)太平洋オホーツク海で発達した爆弾低気圧下では砕波起因の飛沫による熱輸送が発達に寄与すること、熱帯低気圧下では波浪混合と飛沫による熱輸送が共に予測精度向上に寄与することがわかった。
(6)東シナ海の黒潮近傍での長期的な海面水温上昇が積雲対流の活動と北向きの水蒸気輸送量を増加させることで、西日本における近年の梅雨末期の豪雨の増加に寄与していることを明らかにした。また浸水被害件数などのデータを整理した台風災害データベースを1947年まで遡り公開した。またメガストーム情報データベースについてもアップデートを図った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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