| 研究課題/領域番号 |
20H00646
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(A)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
中区分64:環境保全対策およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 愛媛大学 |
|---|
研究代表者 |
高橋 真 愛媛大学, 農学研究科, 教授 (30370266)
|
|---|
| 研究分担者 |
水川 葉月 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (60612661)
国末 達也 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 教授 (90380287)
加 三千宣 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 准教授 (70448380)
藤森 崇 龍谷大学, 先端理工学部, 准教授 (20583248)
鈴木 剛 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環領域, 室長 (70414373)
橋本 俊次 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, 室長 (80321719)
家田 曜世 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, 主任研究員 (40761078)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
44,980千円 (直接経費: 34,600千円、間接経費: 10,380千円)
2023年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円)
2022年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円)
2021年度: 12,220千円 (直接経費: 9,400千円、間接経費: 2,820千円)
2020年度: 13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
|
|---|
| キーワード | 残留性有機汚染物質 / 有機ハロゲン化合物 / マスバランス解析 / 包括網羅分析 / 毒性同定評価 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、国内の湖沼・沿岸の堆積物柱状試料および愛媛大学の「生物環境試料バンク」に保存されている野生動物の組織試料を活用し、近年国際的に注目されている残留性有機汚染物質（POPs）およびその類縁化合物について先端分析機器による一斉網羅分析を実施し、汚染実態の時系列評価や発生源解析を行う。加えて、残留性有機ハロゲン化合物の包括指標として総有機態ハロゲンに着目し、個別物質や化学形態別の分析結果と統合することで、既知／未知物質のマスバランスを時系列的に解析する。さらにin vitro生物試験を活用して毒性寄与物質の探索・同定を行い、POPsおよび潜在的毒性物質の生態リスクについて包括的に評価する。
|
| 研究実績の概要 |
研究実施計画に従い、サブテーマ１～５において下記の研究内容を実施した。
サブテーマ１：別府湾・大阪湾で採取した底質コア試料を対象に、POPsや関連有機ハロゲン化合物（OHCs）のターゲットおよびスクリーニング分析を行い、物質別に濃度変動の時系列評価や異性体・同族体プロファイル等に基づく発生源解析を行い、新たな知見を得た。
サブテーマ２：愛媛大学「生物環境試料バンク」に長期保管されているカラス・トビなど野生鳥類の臓器・組織試料を対象に、POPsおよび臭素系・リン系難燃剤の一斉分析を行いその蓄積特性を明らかにするとともに、POPsや難燃剤の曝露ルートについて解析した。
サブテーマ３：別府湾・大阪湾で採取した底質コア試料について、EOX（EOCl・EOBr）の測定を実施し、EOXの低分子量画分や未同定ハロゲン量に関して解析した。また、海棲哺乳類のスナメリ、野生鳥類のトビに関して、EOXとPOPs・関連OHCsとのマスバランスを解析し、経年的なトレンドを明らかにした。
サブテーマ４：開発した網羅分析手法を用いて底質コア試料を測定し、人為起源OHCsだけでなく、天然起源OHCsも含めて過去からの汚染を包括的に復元した結果、天然起源OHCsの時系列トレンドは人為起源OHCsと異なっており、海洋環境の変化を表している可能性が示唆された。また、本研究で得られた手法の標準化を進めるべく、環境試料中OHCs網羅分析法やデータ解析法のノウハウを整理した。
サブテーマ５：野生鳥類のトビの肝臓試料（1972～2018年に採取）の抽出物を対象に、難分解性化学物質の抗アンドロゲン活性を測定した。1970年代に採取した試料で高い抗アンドロゲン活性が検出され、関連OHCs等のデータと合わせて解析し毒性同定評価を実施した結果、PCBs以外の化学物質の活性寄与が示唆された。
|
| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
