研究課題/領域番号 |
20H01186
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分01020:中国哲学、印度哲学および仏教学関連
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研究機関 | 龍谷大学 |
研究代表者 |
大谷 由香 龍谷大学, 文学部, 准教授 (50727881)
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研究分担者 |
吉田 慈順 龍谷大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (00808537)
小野嶋 祥雄 龍谷大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (40868618)
河上 麻由子 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 准教授 (50647873)
榎本 渉 国際日本文化研究センター, 研究部, 准教授 (60361630)
師 茂樹 花園大学, 文学部, 教授 (70351294)
野呂 靖 龍谷大学, 文学部, 准教授 (70619220)
村上 明也 駒澤大学, 仏教学部, 講師 (70868596)
西谷 功 龍谷大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (80773928)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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キーワード | 教義問答 / 国際交流 / 唐決 / 未決 / 主恩 / 源信 / 知礼 / 自他宗唐決疑問 / 日宋交流 / 承和遣唐 / 仏教文化交流 / 日中交流 / 論義 |
研究開始時の研究の概要 |
「唐決」とよばれる日中間を往来した仏教の教義に関する書簡を中心とし、国や地域、文化を越えた仏教教義の問答内容と歴史的背景の分析を通じて、「仏教東漸」とは異なる東アジア仏教の相互交流の実態を明らかにする。 本研究では、地域・時代・分野を別とする仏教学者と、対外交流史を専門とする歴史学者が共同研究を行う。これによって学術分野を超えた東アジア仏教史全体を俯瞰するための新たな視点の獲得を目指す。
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研究実績の概要 |
Covid-19に対する規制緩和により、ようやく海外出張が可能となった。沼田客員研究員としてアメリカ・プリンストン大学に滞在中の河上麻由子氏と彼女の受入教員であるブライアン・ロウ氏の協力により、プリンストン大学で「Doctrine and Practice Beyond Borders: International Interactions in East Asian Buddhism」と題する国際シンポジウムを開催し、本プロジェクトの成果の一部を報告した。Covid-19の影響を受けた航空運賃と宿泊費の高騰により、日本からの参加者は師茂樹・村上明也・大谷由香に限られたが、科研計画の一つである唐決研究の国外的周知を果たすことができた。 月1回程度のオンライン研究会も継続しており、第2世天台座主である円澄がまとめて中国へ送り、中国僧である維ケン・広修から決答を得た唐決の比較精読を行った。特に維ケンから決答を得たものに関しては、青蓮院に古い写本があることが知られており、奥書などが流通している『唐決集』に収録されているものとは大きく異なる。こうした写本を使用し、文字の異同を確認しながら研究を進めている。 なお最終年度にはすでに読み終わっている『東大寺六宗未決義』『自他宗唐決疑問』をまとめた書籍を出版予定であることから、今年度から並行して原稿をまとめる作業に入った。これらの精読成果から、奈良時代から院政期にかけて、南都六宗(ただし律宗のみはやりとりの形跡がみられない)・天台・真言が、仏教教義に関する疑問をまとめ(未決)、中国僧から回答を得る(唐決)というやりとりを機会を見て行っていたことが明らかである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
国際シンポジウムをアメリカで開催することができ、発足当初からの計画のひとつの実行を果たすことができた。 また月1回程度の研究会を継続しており、成果報告のための作業にも取り組み始めている。 ただし成果報告のための作業に思いのほか時間を必要としており、新しい史料の精読は滞りがちである。
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今後の研究の推進方策 |
Covid-19に対する規制緩和が進んだことで、国内外への出張が比較的容易となった。これまで難しかった国内寺院調査やフィールドワーク等を行っていきたい。 また当面研究会としては成果報告のための原稿集約に力を注ぎたい。
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