研究課題/領域番号 |
20H01194
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分01040:思想史関連
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研究機関 | 明治大学 |
研究代表者 |
田中 ひかる 明治大学, 法学部, 専任教授 (00272774)
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研究分担者 |
阿部 小涼 琉球大学, 人文社会学部, 教授 (00292722)
崎山 直樹 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 准教授 (10513088)
関口 寛 同志社大学, 人文科学研究所, 准教授 (20323909)
山本 健三 島根県立大学, 国際関係学部, 教授 (20737530)
竹本 真希子 広島市立大学, 付置研究所, 准教授 (50398715)
篠田 徹 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (60196392)
山本 明代 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (70363950)
櫻田 和也 大阪公立大学, 大学院文学研究科, 都市文化研究センター研究員 (70555325)
梅森 直之 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (80213502)
山口 守 日本大学, 文理学部, 教授 (70210375)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2021年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
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キーワード | 拡散 / 社会運動 / 思想 / グローバル / 近現代 / メカニズム / 近現代史 / 思想史 |
研究開始時の研究の概要 |
現代の社会運動の特徴は、世界各地でほぼ同時多発的に、似通った運動が形成される、という点に見られる。このような現象は、SNSなどによってグローバルに拡散することで生まれている一方、歴史上の社会運動は一国内で外部からの影響を受けず自生的に発展したとみられがちである。これに対して本研究は、19世紀以来、同様の現象が見られたことを、アジア・ヨーロッパ・アメリカに焦点を絞り具体的な事例に即して解明し、拡散の要因と各地域におけるさまざまな影響について検討し、歴史上の社会運動の発生メカニズムを解明する。
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研究実績の概要 |
本研究は、近現代史上の社会運動とその基盤となったさまざまな思想が、世界各地でほぼ同時に形成された原因の一端が、運動と思想のグローバルな拡散(diffusion)にあることを、思想史的観点から実証的に解明することを目的とする。この目的を達成するため、今年度は、研究代表者・分担者は全員、研究成果の中間報告となる論文集の刊行に向けて、論文執筆を行うとともに、前年度、研究機関側の事情により実施が困難もしくは不可能だった国外での史資料・文献調査を実施し、その成果を報告する研究会を年度末に実施する予定であった。しかしながら、引き続き、新型コロナウィルスの影響により、予定していた国外研究機関等の事情で、また、研究者の所属する大学によっては業務命令として、海外への業務上の出張を認めないといった理由も大きく影響し(学術振興会はこの理由を海外渡航ができない理由として認めていなかった)、オンライン上で可能なものを除き、それら研究機関等における資料調査等がほとんど実施できなかった。そのため、当初予定を変更し、予算の多くは文献・資料・物品購入等に充てられた。またメール審議とオンライン研究会による意見交換を続け、その過程で、論文集の刊行を次年度以降に延期することで合意し、次年度に向けて、収集した文献と資料、各自が発表した/発表する論文・書籍等の研究成果に基づく論文の草稿の作成・提出、および「拡散」の概念に関する意見交換を続けた。その結果、「拡散」概念をより射程の長く範囲の広い現象に適用可能なものとして再構築することができた。これにともない、個別研究の対象を、より拡大することが可能となったが、他方では、「拡散」概念が曖昧になるという新たな課題も浮上した。その結果、検討するべき問題点が明確になると共に、次年度の論文集執筆・刊行に向けて一定の方向性を出すことができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルスの影響により、資料調査を予定していた海外の研究機関等の事情により調査が実施できなかったため。
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今後の研究の推進方策 |
海外研究機関等の状況を見据え、調査実施の可能性を探る一方、論文集刊行を目指し、可能な限り、現地調査に代わりうるオンライン上で入手可能な資料等を収集し、それとともに、入手可能な文献・史資料を集め、オンラインでの研究会を続け、個別の研究成果を積み上げ論文集の刊行を目指す。
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