| 研究課題/領域番号 |
20H01277
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
西垣 知佳子 千葉大学, 教育学部, 教授 (70265354)
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| 研究分担者 |
安部 朋世 千葉大学, 教育学部, 教授 (00341967)
池田 周 愛知県立大学, 外国語学部, 教授 (50305497)
物井 尚子 (山賀尚子) 千葉大学, 教育学部, 教授 (70350527)
水本 篤 関西大学, 外国語学部, 教授 (80454768)
星野 由子 千葉大学, 教育学部, 准教授 (80548735)
小山 義徳 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90546988)
石井 雄隆 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90756545)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
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| キーワード | データ駆動型学習 / data-driven learning / DDL / 英語教育 / 文法学習 / 探究的学習 / 気づき / 帰納的学習 / コーパス / 英文法 / 英文法の学習 / 探究的な学習 / 主体的・対話的で深い学び / 語彙・文法学習 / 英語の語彙・文法学習 / 思考力・判断力の育成 / 思考力・判断力 / 小中高生の英語学習 / DDL支援サイト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2020年度は，公開中の小学生用および中高生用のDDL支援サイトについて，１)インターフェースの改良，２)対訳付き教育用コーパスの拡大，3)自由に使えるDDLワークシートとDDL実践例の公開を行う。また，公開中の大学生用DDL支援サイト(SCoRE)について，４）多言語への対応，5）言語概念検索機能の追加を行う。さらに，6）異なる学年，英語力レベル，文法項目，学習スタイルにおけるDDLの効果を検証し，DDLに関わる教育変数を整理し，理論的枠組みのための基礎データを得る。加えて，7)DDLの導入と普及を促すために，中高生の英文法力を診断するテストを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は小学校から大学生までの英語教育を「データ駆動型学習（data-driven learning：DDL）」で繋ぐ研究である。具体的にはDDLオンライン学習システムの開発，指導効果の検証，普及活動を目的とする。DDLは，コーパス（言語データベース）とコーパス検索ツールを組み合わせて行う。本研究では，小学生用と中・高生用それぞれに，日英２言語併記の学習用コーパスを構築し，小学校用（eDDL: https://e.ddl-study.org/）と中・高生用（hDDL：https://h.ddl-study.org/）のDDL学習ツールを開発した。さらに，既存の大学生用ツールと連携させ，DDLという手法で，小学生から大学生までの英文法学習をシームレスに繋いだ。2023年度は次の４点を行った。
1) コーパスの拡大： eDDLとhDDLコーパスの校正作業を行い，さらにコーパスサイズを拡大した。その結果，eDDLコーパスは3,793文に，hDDLコーパスは5,283文に増加した。ツールの改修に合わせて，搭載するコーパスサイズを拡大する。
2) hDDLのサブ機能の拡大： hDDLに文の種類（肯定文，否定文，疑問文）による検索機能，文長による検索機能を追加した。これにより生徒の気づきが引き出しやすくなる。また，生徒に人気の高い英語クイズの種類を追加した。これにより，生徒は自学自習がしやすくなる。これらは試用期間を経て公開する。
3) DDL実践：小学校では，eDDLを利用して文法力の基盤となる名詞句のかたまり把握の指導を，中学校では，hDDLを利用して言語に関する探究力育成の実践を，高校ではhDDLで中学校から高校へつなぐ学習等，多様な実践を行った。
4) 音韻認識DDLツールを使った実践：2022年公開の音韻認識ツールを使って小学３年生で実践を行い，言語能力獲得の基底を培った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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