研究課題/領域番号 |
20H01280
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 中京大学 |
研究代表者 |
亘理 陽一 中京大学, 国際学部, 教授 (90509241)
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研究分担者 |
酒井 英樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00334699)
浦野 研 北海学園大学, 経営学部, 教授 (20364234)
工藤 洋路 玉川大学, 文学部, 教授 (60509173)
草薙 邦広 県立広島大学, 地域創生学部, 准教授 (60782620)
寺沢 拓敬 関西学院大学, 社会学部, 准教授 (80772706)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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キーワード | 成果変数 / 規格化 / 英語教育 / 体系化 / 政策的エビデンス / 英語教育研究 |
研究開始時の研究の概要 |
開発を計画しているテストの最終形は,根岸・村越(2012)や文科省委託事業・中学校・高等学校における英語教育の抜本的改善のための指導方法等に関する実証研究(静岡大学, 2019),平成31年度全国学力・学習状況調査等で使用されている筆記談話完成課題をテストフォーマットとし,11の文法項目毎に2項目配置された,全22項目から構成される。パネル調査への応用ができるように,項目反応理論によって等価された3フォームを備え,移行期前に小学校高学年のみ外国語活動を行なっていた中学3年生(2020 G9)と新学習指導要領並みに時間数を確保していた地域の中学3年生とに実施して政策的エビデンスの創出事例とする。
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研究実績の概要 |
研究の主眼は、英語教育研究に内在する問題点である、処遇の効果検証における成果変数の無秩序な氾濫と、それによって教育政策に資する政策的エビデンスを 社会に提供することが困難であるという現状を打破することにある。現状の課題や当該課題における理論的枠組・展望をまとめた『英語教育のエビデンス: これからの英語教育研究のために』(研究社)に関して、内外の研究者と対話を重ねた。
成果変数の規格化とその社会に対する無償公開に向け、尺度構成研究の一環として、学習指導要領やカリキュラムと最も密接な繋がりをもつ文法テストに着目し、(a)複数の等価されたフォームを備え、(b)中学生から大学生までを測定対象とし、(c)産出能力の側面を反映する、英語教育研究における成果変数規格として の「共通文法テスト」の開発作業を進めた。具体的には、根岸・村越(2014)で提案されたPK-Testを参考にテストフォーマットを作成し,11の文法項目について全176項目からなる項目プールを作成し、項目選択のための予備調査および3フォームのテスト作成の準備を進めた。
本研究は、同時に、この規格化されたテストの妥当性を検証し、さらにこのテストを使用した事例研究を行うことによって、成果変数の規格化が、英語教育研究 全体の体系化と政策的エビデンスの創出に有効であることを示そうとするものである。今年度はオンラインおよび対面のミーティングを複数回開催し、上記の項目プール作成に加え、次年度の調査計画と項目チェックの予定を整え、調査協力の依頼を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルスの影響で学校での調査実施方法やそのスケジュールについて見直しを余儀なくされた部分があったものの、予定通り全176項目の項目プール作成を完了し、調査計画を整え調査依頼を進めたという点でおおむね順調に進展していると言える。
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今後の研究の推進方策 |
オンライン会議やオンライン調査を併用しながら、研究実施計画に沿って、項目執筆の完成、妥当性検証、評価・運用方法の検討を可能な限り進める。
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