| 研究課題/領域番号 |
20H01280
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 中京大学 |
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研究代表者 |
亘理 陽一 中京大学, 国際学部, 教授 (90509241)
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| 研究分担者 |
酒井 英樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00334699)
浦野 研 北海学園大学, 経営学部, 教授 (20364234)
工藤 洋路 玉川大学, 文学部, 教授 (60509173)
草薙 邦広 県立広島大学, 地域創生学部, 准教授 (60782620)
寺沢 拓敬 関西学院大学, 社会学部, 准教授 (80772706)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | 成果変数 / 規格化 / 英語教育 / 体系化 / エビデンス / 政策的エビデンス / 英語教育研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
開発を計画しているテストの最終形は，根岸・村越（2012）や文科省委託事業・中学校・高等学校における英語教育の抜本的改善のための指導方法等に関する実証研究（静岡大学, 2019），平成31年度全国学力・学習状況調査等で使用されている筆記談話完成課題をテストフォーマットとし，11の文法項目毎に2項目配置された，全22項目から構成される。パネル調査への応用ができるように，項目反応理論によって等価された3フォームを備え，移行期前に小学校高学年のみ外国語活動を行なっていた中学3年生（2020 G9）と新学習指導要領並みに時間数を確保していた地域の中学３年生とに実施して政策的エビデンスの創出事例とする。
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| 研究成果の概要 |
英語教育研究に内在する問題点である、処遇の効果検証における成果変数の無秩序な氾濫と、それによって教育政策に資する政策的エビデンスを社会に提供することが困難であるという現状を打破することを研究の主眼に、(a)複数の等価されたフォームを備え、(b)中学生から大学生までを測定対象とし、(c)産出能力 の側面を反映する、英語教育研究における成果変数規格としての「共通文法テスト」の開発を行なった。全176項目からなる項目プールから3フォームのテストを作成し、17の 中学・高校・大学の3500人以上を対象に調査を実施し、妥当性を検証する条件が整った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の独自性の１つは，広く社会に還元すべく研究・調査用として正当な手続きによって構成されたテストを開発したことである。英語教育研究では，正当な心理測定的手続きによって構成されたテストおよび尺度は多くないが、規格化された成果変数を使用することによって、新規に同種の成果変数を開発する余剰コストを大きく削減できる。さらに規格化された成果変数があれば，教育実践者は教育実践のデータを提供することによって研究への貢献が十分可能になる。これは，オープンサイエンスともいわれる現代科学の潮流とも合致し，新しい研究領域の創出につながる可能性をもつ。
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