| 研究課題/領域番号 |
20H01330
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03030:アジア史およびアフリカ史関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
板垣 竜太 同志社大学, 社会学部, 教授 (60361549)
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| 研究分担者 |
高 榮珍 同志社大学, グローバル地域文化学部, 教授 (90329954)
太田 修 同志社大学, グローバル・スタディーズ研究科, 教授 (00351304)
喜多 恵美子 大谷大学, 国際学部, 教授 (30410971)
谷川 竜一 金沢大学, 新学術創成研究機構, 准教授 (10396913)
森 類臣 摂南大学, 国際学部, 准教授 (60635093)
呉 永鎬 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (00781163)
水野 直樹 同志社大学, 人文科学研究所, 嘱託研究員 (40181903)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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| キーワード | 朝鮮民主主義人民共和国 / 文化史 / 流動性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、冷戦期（1945年～1980年代）の北朝鮮において、国内外での人口や情報の流動性を背景として、いかに文化の諸領域が歴史的に形成され変化を遂げてきたのかを学際的に明らかにすることを目的とする。研究に際しては、社会の流動性、北朝鮮外の人口の相互影響、個人の能動性、文化の諸領域の相互関係(収斂)という4つの視点を一貫して導入する。その遂行のために学際的な研究体制を組織し、海外に散在する豊富な北朝鮮資料を共同で調査・分析するとともに、インタビュー調査も併用する。
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| 研究実績の概要 |
研究2年目（2021年度）にも新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、研究計画を大幅に変更せざるを得なかったが、そうした状況でも重要な成果を得ることができた。
最も力を入れたことの一つは、2021年に公開したコリア文献データベース（KBDB; https://kbdb.info/）のコンテンツの充実化である。朝鮮民主主義人民共和国の文化史研究において、資料の入手と整理ほど困難なことはない。そこで同志社大学コリア研究センター所蔵のコンツェーヴィチ文庫のスキャン作業を集中的に実施した。また移動が困難ななかで、東京在住の共同研究者に依頼して朝鮮奨学会等の所蔵資料をスキャンしたほか、ソウルの共同研究者が所蔵している資料の複製作業などもおこなった。また、ソウルの国立国楽院や共同研究者が作成した目録の提供も受けた。既に国内外の複数の研究者から、このデータベースを活用しているとの感謝のことばが寄せられている。
同志社大学人文科学研究所の部門研究会と連携し、2021年度中に3回の研究会を実施し、そのうち2回は韓国の北朝鮮文化史では一線で活躍する研究者を迎えておこなった。研究成果となる雑誌論文も7本出した。特に研究代表者が単著『北に渡った言語学者』を刊行した。公開書評会だけでも日韓で5回開催された。日本の新聞で紹介されただけでなく、まだ日本語版しかない段階から韓国の新聞で紹介されたり書評論文が出されたりするなど、本事業の基本的な視点を国内外の社会に還元することができた。
また、2022年度にようやく海外渡航が現実的に可能になったことにともない、韓国にて資料調査を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）がおさまらず、当初の2021年度予算を2021～22年度にかけて執行することになった。特に2021年度に予定していた海外出張が2021年度には全くできず、資料調査に大きな遅れが生じた。その分、コリア文献データベースの充実化やそれにもとづく成果の公表をおこなうことはできたが、最も集中的に文献を調査したいと計画していた中国とロシアへの渡航が依然としてできず、そのため研究全体の計画に遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本来は中国およびロシアでの資料調査を必須としていた。2023年度には一部であっても実現したい。それも困難な場合は、現地の協力者によって資料調査を進めたい。
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