| 研究課題/領域番号 |
20H01344
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03050:考古学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
吉田 邦夫 東京大学, 総合研究博物館, 特招研究員 (10272527)
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| 研究分担者 |
植月 学 帝京大学, 付置研究所, 准教授 (00308149)
卜部 厚志 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (20281173)
阿部 昭典 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 教授 (20710354)
能城 修一 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 客員教授 (30343792)
宮尾 亨 新潟県立歴史博物館, その他部局等, 研究員 (90245655)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2023年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 古食性分析 / 縄文土器 / 脂質分析 / 年代測定 / 土器付着炭化物 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
縄文時代早期と前期の境界である約7000年前に、日本海は今と同様な海況となり、日本海側に多雪環境をもたらした。この環境変遷に伴うように、越後では、草創期に引き続き早期土器には海産物の寄与が大きいのに、前期土器ではその割合が激減することが、付着炭化物による食材分析で明らかとなった。一方、太平洋側の福島県では、そのような変化が見られない。
この現象は、多雪化による環境変動のために、越後縄文人が食性を変えたことを示唆している。
土器型式に基づいて、日本海側で食性変化が起きた時期を特定し、太平洋側と比較することで、多雪化が生業にどのような影響を与えたのかを、食性(調理物)から読み解く。
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| 研究実績の概要 |
縄文時代早期から前期にかけて、温暖化が頂点に達し、越後では多雪化が起きていた。この時期、越後人の食性が変化している可能性が浮上した。本研究では、この画期に、生業がどのように変化したのかを、食性(調理物)によって読み解くのが、主な目的である。
本研究課題は、2020年4月に採択された。折しも新型コロナウイルス感染症の流行が始まり、4月には緊急事態措置が実施され、移動が制限されることになった。
初年度の2020年度は、当該期の出土土器を現地で調査し、煮炊き食材のおこげが土器に付着し、充分量の炭化物を採取できる資料を探索、リスト化し、炭化物の採取を行う計画であった。緊急事態措置による移動制限のため、この作業を行うことが出来なかった。2020年度は、コロナ渦前に採取した縄文時代早期の土器資料を分析した。
令和3年度（2021年度）も、新型コロナウイルス感染症の流行が続き、当該期の土器調査を行うことが出来なかった。そのため、これまでに取得した分析結果を整理し、全体像を明らかにするために必要な情報を確認することに努めた。2022年度は、採取できた資料について、測定・分析を行った。本研究課題の対象地域・時代ではないが、縄文時代後期東北地方の環状列石遺跡(縄文時代後期)の食性に関する興味深い分析結果を得た。
また、2022年5月にZoomによる全体会議を開催し、現状の到達点を確認し、今後の取り組みについて意思疎通を図ることが出来た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究課題が採択された直後に、コロナ渦により緊急事態宣言が発出され、移動が制限されることになった。2年以上にわたって、資料を探索し、分析資料を採取する調査活動が厳しく制限され、分析をおこなうことが出来なかった。研究機関によっては、緊急事態措置が解除された後も、研究交流が制限され、都県を越えた移動が出来ない状況が続いた。このため、分析する資料を取得できず、研究は著しく遅れている。
さらに、2022年9月には、測定分析機器の不具合が発生して、分析の遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
東京大学でも、2023年5月8日に活動指針レベルがSとなり、通常の教育研究体制に戻ることになった。今後は、研究代表者、研究分担者、研究協力者が創意工夫をこらして、研究目標を達成するように努めなくてはならない。
研究代表者、および分担者の一部は、配分金の一部または全部を繰り越している。2023年度は最終年度に当たるため、研究計画を精査して、研究課題を達成できるように調整する必要がある。
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