研究課題/領域番号 |
20H01358
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分03050:考古学関連
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研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館 |
研究代表者 |
古谷 毅 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館, 学芸部, 研究員 (40238697)
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研究分担者 |
平野 卓治 日本大学, 文理学部, 教授 (20822216)
犬木 努 大阪大谷大学, 文学部, 教授 (40270417)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | 古墳時代 / 埴輪生産 / 形象埴輪 / 古代手工業論 / 前方後円墳 / 古代日韓交渉史 |
研究開始時の研究の概要 |
日本列島の埴輪と前方後円墳は、古代東アジア世界の中でも独自性が高い考古資料で、日本古代国家形成期の地域統合はこれらの築造と製作を共有することで拡大・進展したとみられる。近年、5世紀後半から6世紀に朝鮮半島西南部に分布する前方後円墳と埴輪の調査・研究が進展し、日韓の直接比較・分析が可能な研究段階を迎えている。 本研究は日韓の埴輪について、両地域の技術交流と生産組織を復原・検証して、技術の系譜と供与の視点からその歴史的意義を分析する。また、両者の文化的・政治的な特質を明らかにすると共に、従来の日韓考古学・日本古代史を再検討して、新たな古墳時代日韓交渉史を再構築する歴史像確立の基盤を形成する。
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研究実績の概要 |
埴輪は古墳築造計画の一部として現地編成の生産組織で製作・配置・配列され、製作工人の技術・志向性が直截に遺存するため、生産組織論と古代手工業論の視点で製作契機や工人移動の検証が可能である。このような方法で古墳時代日韓交渉史を技術交流および政治・文化交渉史として再検討し、新たな歴史像を再構築して研究成果・方法と資料・データの公開・発信を目的とする。 令和4年度前半は、前年同様に新型コロナウイルス感染防止措置により滞ったが、後半は同措置の緩和を承けて直ちに夏期以降に研究計画を具体化させ、感染対策を図りながら第1回国内研究会(京都国立博物館)を実施し、研究計画と所蔵品に関する検討を行った。10月以降は日韓両国の渡航緩和により、国外では11月と翌3月に第1・2回共同学術研究会を慶北大學校・ソウル大學校、国立光州博物館・国立羅州博物館で既存および新規出土資料の基礎的調査を実施した。また、国内では同様に延期されていた韓国国立中央博物館・伽耶地域展(2019年)日本展の調査を行い、第2回研究会(九州国立博物館)で展示内容の検討・分析を行った。なお、研究組織各機関において考古学・古代史分野の文献資料調査を進めた。 令和5年度は、国外では新規出土資料が整理・輸送等による資料所蔵機関の調査不能期間のため一部の調査(大韓文化財研究院)に留まる一方、7・10月と翌3月に第3~5回共同学術研究会を慶北大學校・ソウル大學校で実施し、一部は公開で意見交換等の情報収集・発信の促進を図った。国内では前年実施した所属機関所蔵資料の地元保管資料(兵庫県)や韓国出土埴輪と密接な関係が想定される資料(大分県)、韓国前方後円墳と同様に1~2世代で築造が終焉する東北地方の資料(岩手県)を調査・分析して、生産組織のモデル化と比較を進めた。また、既存資料等の公開に備え、調査文献の整備と撮影資料等のデジタル化を進めた。
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現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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