| 研究課題/領域番号 |
20H01385
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04010:地理学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
小林 茂 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 名誉教授 (30087150)
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| 研究分担者 |
大坪 慶之 三重大学, 教育学部, 教授 (30573290)
渡辺 理絵 山形大学, 農学部, 准教授 (50601390)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
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| キーワード | 日清・日露戦争期 / 東アジア / 地図作製 / 気象観測 / 日本 / 西欧列強 / 清国 / 朝鮮 / 淸国 / 日清戦争 / 日露戦争 / 東アジア諸国 / 日清・日露戦争 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日清・日露戦争期の東アジアでは、地図作製や気象観測の担当機関を確立した日本に対し、中国や朝鮮ではその設立の母体自体が未整備で、中国では海関（税関）がそれに代わる役割を果たしていた。西欧列強や日本は、中国と朝鮮で地図作製を推進し、気象でも観測網を拡大した。また相互に地図情報や気象データを利用しあう関係にあり、植民地の地籍測量でもスタンダードを共有していた。さらに中国や朝鮮への地図作製技術の移転も行われた。他方気象観測では、海関とミッショナリーの観測所などからなる中国沿岸部の観測網の空隙に西欧列強と日本の観測網が進出した。本研究では、これらに国際的な視角からアプローチし、その特色を解明する。
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| 研究成果の概要 |
日清戦争期～日露戦争期の東アジアでは、西欧列強および日本の「帝国地図学」と呼ばれる地図作製が、近世的な帝国としてこの地域に君臨していた清国やその朝貢国、朝鮮の内陸部で急速に進行した。とくに北清事変（義和団事件）期には、列強がそろって出兵し、合わせて地図作製も行った。これらの列強側の地図作製には対立や競争だけでなく、情報の提供関係も認められた。
他方清国側は、列強諸国からの技術移転により近代測量を開始し、それは辛亥革命後に各省で急速に実施される地図作製の基礎になったが、列強側がその成果を利用する場合も発生した。
また電信線を基礎とする気象観測網も、列強側の主導により形成された点も注目される。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日清・日露戦争期は、東アジアで近代的な測量が本格的に開始された時期で、その成果である地図は、当時の社会や経済、景観や環境を検討するに際して重要な資料となる。本研究は、その作製の技術や過程を検討して資料的価値を把握にするとともに、学術的な利用可能性を検討することを目的としている。とくにこの時期に作製された地形図は、最初の近代地図となることが多く、市街地の発展や土地利用の変遷など以後に進行した重要な変化を検出する素材となると期待される。
加えて、この時期の気象観測網形成の研究は、埋もれたままで利用されていない気象観測データの発掘と利用（データレスキュー）の前提として意義をもつと予想している。
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