研究課題/領域番号 |
20H01515
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
福田 祐一 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (00243147)
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研究分担者 |
山根 明子 広島大学, 人間社会科学研究科(社), 准教授 (60580173)
坂本 淳 大阪学院大学, 経済学部, 講師 (90845025)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
12,220千円 (直接経費: 9,400千円、間接経費: 2,820千円)
2022年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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キーワード | アノマリー / 資産価格モデル |
研究開始時の研究の概要 |
株式リスクプレミアムには、市場ポートフォリオと安全資産の収益率差、企業の時価総額に関する要因、株価純資産倍率に関する要因、収益性に関する要因、投資の成長率に関する要因等が影響することが明らかにされてきた。その一方で、5要因あるいは5ファクターが、なぜ株式プレミアムに影響するのかについては、十分に解明されていない。最近、5ファクターとその関連指標の説明力が再検証され、半数以上の指標が説明力を失うことが示されている。そこで、本研究の目的は、株式ポートフォリオ・リターンの作成を注意深く行い、日本における5ファクターモデルの説明力を検証し、その説明力の生成要因についての知見を得ることである。
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研究成果の概要 |
資産市場におけるアノマリーと企業および投資家行動に関する実証分析の成果として、2つの研究をまとめている。第1は、アノマリーの源泉としてナイト的不確実性を取り上げている。賃金収入のナイト的不確実性に直面する場合、受入国と派遣国の間で労働分配に歪みが生じる。そこで、賃金収入の正確な情報を提供し、派遣国から受入国に所得移転を行うことで、両国の経済厚生が改善される可能性が高い。第2は、アノマリーの源泉として大きな負のショックを取り上げている。株式デュレーションの違いにより、ショック後のリターンの回復度合いに違いがあり、このことが株式デュレーションの違いによるリターン差をもたらしている可能性が高い。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アノマリーの源泉を特定化し、その含意を分析した研究は、十分に行われているとは言い難い。この部分を埋めることが、第1の貢献である。賃金収入のナイト的不確実性から得られる受入国と派遣国の労働分配の歪みに対して、正確な情報提供に加え、派遣国から受入国に所得移転を行うことで、両国の経済厚生が改善されることは重要な含意である。第2に、日本の結果を、欧米の先行研究と比較する点も貢献である。米国のコロナ・パンデミックに関する研究で、株式デュレーションが、ショック後のリターンの回復度合いの違いをもたらすことが観察されているが、本研究では、他のショックに対しても同様の結果を得ており、重要な貢献と言える。
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