| 研究課題/領域番号 |
20H01572
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
樋口 直人 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (00314831)
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| 研究分担者 |
稲葉 奈々子 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (40302335)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
13,780千円 (直接経費: 10,600千円、間接経費: 3,180千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | 移民 / ペルー人 / 非正規移民 / イタリア / 外国人労働者 / 社会移動 / 介護労働 / ペルー / 社会統合 / 労働市場 / 外国字労働者 / ラティーノ / 職業移動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
移民は居住年数の経過とともに上昇移動していくとされてきたが、すべての集団がそれに該当するわけではない。なぜこうした事態が生じるのか。これは単なる例外ではなく、人的資本論が前提とする完全市場が移民労働には妥当しないがゆえのことと考えた方がよい。移民と同化仮説が想定する人的資本決定論は、暗黙裡に移民国たる米国の状況を前提としており、実際には人的資本を無効化するような労働市場も想定する必要があるのではないか。そこで本研究では、すでに持つ日本のデータと比較するべく、イタリアのペルー人労働者を対象とした調査を行い、上昇移動を阻む要因を解明する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、大きく2つのことを行った。(1)2021年12月から2024年2月までに6回のイタリア調査を行い、850人の南米系移民（そのうちペルー系移民844人）に聞き取りを行った。在伊ペルー移民は、移民全体の中でも職業的地位が低く、介護と運輸がニッチとされてきた。階層的地位の低さは、大多数が非正規移民として入国すること、出身国での階層の低さで一定程度説明できる。途上国の貧困層は国際移民が困難と言われるが、路上販売、私バス車掌、清掃員といった職につくリマの都市下層労働者が、イタリアに来ていた。(2)イタリアと日本を比較するために、それまで調査した在日ペルー人に対する調査データを分析した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
イタリアは、スペインと並んで移民人口が急速に増加した新興受入国であるが、日本でなされた研究はその重要性に比して不釣り合いなほど少ない。そうした状況に対して、フィールドワークを行い、コロナ禍で前半の調査が不可能だったにもかかわらず、850件のインタビューを行ったのは、前例のない試みといえる。欧州移民に関する日本の研究は、文献調査か少数の質的調査にもとづいていたが、本研究は欧州の研究者に伍してフィールドワークを行うことが可能であることをしめしたといえる。
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