| 研究課題/領域番号 |
20H01647
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
濱中 淳子 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (00361600)
|
|---|
| 研究分担者 |
吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
山内 乾史 佛教大学, 教育学部, 教授 (20240070)
葛城 浩一 神戸大学, 大学教育推進機構, 准教授 (40423363)
大多和 直樹 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (60302600)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
12,220千円 (直接経費: 9,400千円、間接経費: 2,820千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
|
|---|
| キーワード | 学習時間 / 学習行動 / 大学生 / 高等教育改革 / 高大接続 / キャリア教育 / リカレント教育 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、学生の学習行動の構造を読み解くにあたって、【大学生調査パート】と【国際比較パート】の二つを柱に設定する。
【大学生調査パート】では、大学生や卒業生、高校教員へのインタビュー調査ならびに大規模な質問紙調査を実施し、現代大学生の学習行動のリアルを浮き彫りにする。【国際比較パート】では、近隣のアジアや「学生の学習時間」の比較対象として政策的にも取り上げられることが多い米国、そしてリカレント教育が発展している北欧への訪問調査を実施し、日本の現状を相対的に位置づけることを試みる。両パートの知見は適宜メンバー間で共有し、計画した調査がすべて終わったところで総合的な分析ならびに考察を展開する。
|
| 研究実績の概要 |
学生の学習行動の構造を読み解くという課題を設定する本研究では、「インタビュー調査」を軸とする【大学生調査パート】、「国際調査」を担う【国際比較パート】の二つを柱に設定し、総合的な分析ならびに考察を展開している。2022年度は、次の活動を行った。
【大学生調査パート】については、2021年度に引き続き、さらなるインタビュー調査を展開した。特記すべきは、対象機関をさらに２つ追加した点である。これら２つの機関は、2021年度まではインタビュー調査を実施することができなかったタイプの大学であり、具体的に言えば、いわゆる「中堅クラス」の大学である。結果として、この追加によって、本研究が実施したインタビュー調査は、多様な５機関の学生を対象するものとなった。2021年度までの対象機関に所属する学生を対象にしたインタビューも継続し、2020～2022年度の3年間でトータル92名へのインタビュー調査を行うことができた。2022年度は、これら調査の分析も本格的に始め、その成果の一部を日本教育社会学会大会にて共同発表した。
【国際比較パート】は、2021年度予算を繰り越す形で、2022年度に米国調査を実施した（研究実績については、2021年度の研究実績報告書にて報告）。調査からは、大学教育改革論議のなかで共有されている米国の大学教育に対する理解について修正を求める内容が確認されており、その成果の発信について、内容や媒体について議論を重ねているところである。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、当初の予定に変更を加えているが、インタビュー調査からは、期待以上の知見を見出すことできている。機関の多様性についても確保されており、社会科学系の学生の学習行動について、幅広い視野から分析することを可能にするデータが整ったと考えている。また、外国調査は、予定から遅れたが、2022年度に米国調査を無事に行うことができ、また興味深い知見も多く得られたため、トータルとして順調に進展したと判断している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2020～2023年度の４年間にわたる本研究だが、2020～2022年度の3年間で調査はすべて終えている。2023年度はこれら調査データの分析を進め、学会大会発表、論文作成、書籍化といった成果の発信を行うことを考えている。
|
