| 研究課題/領域番号 |
20H01667
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 宮城教育大学 |
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研究代表者 |
田端 健人 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (50344742)
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| 研究分担者 |
吉田 剛 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (10431610)
原田 信之 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (20345771)
久保 順也 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (20451643)
板垣 翔大 宮城教育大学, 教育学部, 講師 (20847850)
市瀬 智紀 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (30282148)
本図 愛実 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (70293850)
越中 康治 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 准教授 (70452604)
菅原 敏 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (80282151)
梨本 雄太郎 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (80292803)
丸山 千佳子 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 特任教授 (90866857)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2022年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2021年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2020年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
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| キーワード | 教育データサイエンス / 全国学力・学習状況調査 / 教育効果の可視化 / 効果量 / システム開発 / 基準値 / 帰無仮説検定 / 測定指標の開発 / 経年比較 / ウェブアプリ開発 / 組織力 / リーダーシップ / 可視化 / 諸能力の相関 / エビデンス / 学力向上 / 定量的調査と定性的調査 / 教育格差 / 学校経営 / 形態素解析 / データサイエンス / 非認知スキル / 学級・学校経営 / 標準学力調査 / 全国偏差値 / IRT分析ソフト / 対話・探究学習 / 学級コミュニティ / 授業 / 教科学習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、児童生徒の学力と非認知能力を向上させる「効果的学校」の姿を明らかにすることである。校長のどのようなリーダーシップが、教職員のどのようなコラボレーションが、教師のどのような学級づくりや授業や支援が、児童生徒の学力と非認知能力を効果的に向上させるかを明らかにすることである。全国学力・学習状況調査と民間の標準学力調査とを組み合わせた数量的調査分析と、調査対象の学校や教育委員会へのディープな聞き取りや観察などの質的調査分析とを組み合わせる。既存データを有効活用し、まずはA自治体の約210名の児童生徒の学力個票の8年間の経年変化を追跡し、これに成功すれば、前後の学年約400名を追加する。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、抽出した複数のモデル校が、学力や非認知能力をどの程度効果的に育成したかを数量的分析によって測定・可視化し、どのような取組が効果的育成を促進したかを質的調査によって明らかにすることである。本調査研究の力点は、前者の数量的測定・可視化にある。本研究では、全国学力・学習状況調査の学力スコアと非認知スコアを、実用レベルで経年比較できる新システムを複数開発した。このシステムにより、特定の学校や自治体がどの程度効果的に学力や非認知能力を育成したかが、数量的に実証可能となった。またモデル校とその自治体への聞き取りにより、効果的取組の具体を記述的に明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の最大の学術的・社会的意義は、第1に、従来は経年比較不可能とされていた全国学力・学習状況調査を、複数のシステムにより実用レベルで経年比較可能にしたことにある。第2に、全国学力・学習状況調査の児童質問紙調査から、非認知能力等の指標となる合成尺度を新たに開発したことである。これにより、教育現場は、全国学力・学習状況調査結果を利活用し、各自治体や学校の学力と非認知能力の「伸び」を経年で比較追跡できるようになった。併せて、我が国の児童生徒の国語と算数・数学の学力は、2012年以降の10年間で大きな変動はないこと、また全国47都道府県の学力平均は、僅差であることを実証した。
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