研究課題/領域番号 |
20H01680
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 岡山大学 |
研究代表者 |
青木 多寿子 岡山大学, 教育学域, 教授 (10212367)
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研究分担者 |
山田 剛史 横浜市立大学, 都市社会文化研究科, 教授 (10334252)
川合 紀宗 広島大学, ダイバーシティ&インクルージョン推進機構, 教授 (20467757)
笹山 健作 三重大学, 教育学部, 准教授 (20780729)
宮崎 宏志 岡山大学, 教育学域, 准教授 (30294391)
足立 稔 岡山大学, 教育学域, 教授 (70271054)
新 茂之 同志社大学, 文学部, 教授 (80343648)
井邑 智哉 佐賀大学, 学校教育学研究科, 准教授 (80713479)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2020年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
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キーワード | 品格教育 / 徳(Virture) / 身体活動量と人格形成 / 主体的な行為の習慣 / 活動を通した習慣作り / 高齢者のWell-beingと品格 / 生徒指導 / よい習慣作り / 活動量と品格の関係 / 市民性教育 / 社会人の品格とWell-being / Character strenghts / 活動量と人格形成 / ポジティブ心理学 / 活動量と品格 / 生徒指導提要 / イギリスの品格教育 / 英国の品格教育センターの視察 / 活動量 / 品性 / Character education / 知・徳・体 / Character / 習慣 / 人格形成 / シティズンシップ教育 |
研究開始時の研究の概要 |
Characterは彫り込むという意味があり、生後のよい「習慣」の形成で培われる人格の部分を指す。「よい市民」の育成を目指して20世紀の終わりに米国で始まったこの教育は、世界各国で自国の特色も加えて多彩な展開を見せ、英国では、シチズンシップ教育とcharacter educationを融合した英国式を確立した。そこで日本式の展開を目指し、①英国のセンターの視察、③品格教育を生徒指導に位置づける教材作り、③エビデンスを重視する量的研究を通して、開発的生徒指導としての品格教育の可能性を探る。
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研究実績の概要 |
Character(品性)は,刻み込む,彫り込むという意味があり,生後のよい「習慣」の形成で培われる人格の部分を指す。品格教育はポジティブ心理学の影響も在り,Character Strengths(強み)を育成する教育が世界中で展開しているが,特に小学生に関しては必ずしもよい成果が得られていない。本研究ではその原因は,一つは品格の言葉が抽象的で小学生には難解過ぎること,さらに言葉が24種類と多すぎることが要因だと考えた。 他方で小学生は,身体能力が著しく伸び、生活習慣を身につける時期との特徴がある。そこで,この児童期に特有の特徴を活かして品格教育を創り,Well-beingを高める可能性を想定した。これに関して,日本には古くから「知・徳・体」という言葉があるり,身体活動と知と徳はつながっているとの考えがある。よって,身体活動と徳,そしてWell-beingの関係を検討することは,日本独自の品格教育につながると考えた。 そこで,小学生に1週間活動計を装着してもらい,身体活動量の実測値と品格との関係を検討し,関係を見出した。また,生活習慣と品格の関係も検討した。さらにこの年度では,品格が学生だけでなく,高齢者でもWell-beingとつながるのかをWeb調査で検討し,高齢者でもほとんどの強みがWell-beingと関係していることを見出し,強みを育成することは生涯の幸福につながる可能性を見出した。 これらの量的研究の成果がまとまりつつあり,7月には4年ぶりにカナダで行われたポジティブ心理学会で3つの学会発表が採択された。また,身体活動量との関係についての論文は,11月にQ1ジャーナルに採択された。他の2つの研究についても,早く投稿するように努めたい。 最後に,英国の世界最大の品格教育センターの視察は,コロナ禍で渡英できなかったので,この分については研究費を返納した。
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現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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