| 研究課題/領域番号 |
20H01686
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
猪瀬 武則 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 期限付特別研究員 (40271788)
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| 研究分担者 |
高橋 桂子 実践女子大学, 生活科学部, 教授 (50311668)
阿部 信太郎 城西国際大学, 経営情報学部, 教授 (40348438)
山根 栄次 三重大学, 教育学部, 名誉教授 (50136701)
服部 一秀 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (60238029)
田村 徳至 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (60710085)
宮原 悟 名古屋女子大学, 文学部, 教授 (50239430)
栗原 久 東洋大学, 文学部, 教授 (00345729)
小川 正人 環太平洋大学, 経済経営学部, 教授 (20722367)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)
2022年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2021年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2020年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
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| キーワード | エージェンシー / 経済教育 / ケイパビリティ / ナッジ / エージェンシー育成 / 経済認識 / プログラム開発 / 経済的見方考え方 / ウェルビーイング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
経済的見方・考え方を働かせ，心温かい経済社会の形成をめざすエージェンシー育成のための経済教育内容開発を目的とする。ここでの問いは，「学校教育での経済的エージェンシーを育成するためにはどうしたらよいか」である。換言すれば，自主的・主体的で責任ある経済的社会形成能力のことであり，そのために，「エージェンシー」の内実を明らかにすることと同時に，従来からの経済的見方・考え方，心温かい経済主体の育成の手段や方法などを，改めてふり返り，再考することによって，具体的なプログラム開発をすることことである。
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| 研究実績の概要 |
経済的見方・考え方を働かせ，心温かい経済社会の形成をめざすエージェンシー育成のための経済教育内容開発における「授業検証」と「成果発表」を目的として実施した。最終年度の計画遂行のため，全体の経済教育内容開発プログラムに対する授業による検証とその成果を国内外で発表することが中心となった。
既に，研究第2年度に，内容開発の理論と10単元に亘る開発の全体を「報告書」に示してあるものの，コロナ禍により，具体的な実施検証は，その中での1単元である「カフェテリアプラン」の授業計画に留まっていた。この「カフェテリアプラン」は，セイラー＆サンスティーン(2008)のアイディアを基に橋本（2017）による改変を学校教育向けに再編したものである。その主たる目的は，生徒自身にナッジを構成させることに「善き生」（ウェルビーイング）を追究させることによるエージェンシーの保障であった。
この単元開発と授業検証は，学校教育現場を支援するエージェンシーを育成するプログラム開発検証を目的としたもので，協力校の中学校教諭との連携も含めた課題に答えたものであった。このフィールド調査での研究協力校での検証授業・分析・検討によって，一般化可能な内容開発の振り返り及び理論と実践の往還が可能となった。なお，コロナ禍での国内外での発表が未遂となったため，それらの成果発表は繰越となり，米国経済学会・教育部会（ワシントン州・ポートランド），欧州経済教育学会（オランダ・レーワルデン）での成果発表が翌年度繰越となって完遂された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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