| 研究課題/領域番号 |
20H01694
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 東洋大学 (2021, 2023)
東京学芸大学 (2022)
一橋大学 (2020) |
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研究代表者 |
秋庭 裕子 東洋大学, 国際共生社会研究センター, 客員研究員 (10313826)
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| 研究分担者 |
中井 俊樹 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 教授 (30303598)
米澤 由香子 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (60597764)
太田 浩 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 教授 (70345461)
平井 達也 立命館アジア太平洋大学, 教育開発・学修支援センター, 教授 (80389238)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2023年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 高等教育 / 国際化 / 大学教員 / ファシリテーション / 多文化共生社会 / 文化的多様性 / アクティブラーニング / 授業 / ファシリテーション能力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
諸外国から多様な人材を受入れてきた豪州、北米、欧州では、在留外国人の文化的多様性に着目し、学習者の学びを促す教員のファシリテーション能力が重視され、その研究と実践が進んでいる。一方、日本では、在留外国人数が激増しているにもかかわらず、このような取り組みが遅れている。
本研究は、多文化共生社会における大学教育で求められる教員のファシリテーション能力の実態とニーズを海外での好事例調査や質的調査から明らかにし、これからの日本に必要な多文化共生に向けた教員のファシリテーション能力養成プログラムの理論構築と開発を目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、学習者の文化的多様性を活かした大学教員のファシリテーション能力の開発と育成である。2022年度は、2021年度に実施したオンラインの研究会（3回）とアメリカ人研究協力者の招聘による研究会の内容と参加者アンケートの回答、ならびに先行研究をもとに、各自、書籍出版に向けて打ち合わせを重ねて、担当章を執筆した。書籍の内容を検討した結果、授業、課外活動を教員がファシリテーションするだけではなく、ファシリテーションを前向きに捉える組織文化の醸成も大切だという考えに至り、本科研メンバー以外に2名の研究協力者（日本人研究者、アメリカ人研究者）に、執筆を依頼した。2023年11月には、本研究の成果として書籍「多文化ファシリテーション：多様性を活かして学び合う教育実践」（学文社）を出版することができた。
同年11月末には、書籍出版を記念して、立命館アジア太平洋大学においてワークショップ「多文化ファシリテーションを学ぶ：教職員と学生の能力をどう育成するか」を2日間にわたり実施した。今後も、この書籍を使った研究会（対面またはオンライン）を開催する予定である。
この間、研究メンバーで国内外の研修に参加し、日本の文脈でどうファシリテーション能力を育成できるかを各自検証し、書籍執筆や研究会の実施に活かすことができた。アメリカ人の研究協力者とは本研究課題を通じて密に連携する機会につながった。新型コロナウイルス感染拡大による出入国制限も緩和されたため、渡米して対面による打ち合わせをし、今後、共著での論文を投稿する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度（新型コロナウィルスの影響のため、繰越によって2022年度まで延長）には、オンラインの公開研究会（3回）と海外からの招聘による研究会を実施し、参加者の事前・事後アンケートからファシリテーションの課題や現状を検証できたことで、2022年度は、本科研のメンバーは書籍出版に向けて執筆に専念することができた。また、本科研のメンバーが対面またはオンラインによる研修等に参加し、本科研のテーマであるファシリテーションに関する理解をより深めて、書籍執筆や2023年11月末に実施したワークショップの開発と実施に活かすことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度（繰越により2024年度まで延長）は、本科研の分担者と協力しながら、本科研の成果として出版した書籍を活用した研究会を開催する。また、海外の研究者とも引き続き連携し、オンラインまたは対面によるワークショップを企画する予定である。また、海外からの研究協力者とともに論文を投稿する。
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