研究課題/領域番号 |
20H01737
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 北海道大学 |
研究代表者 |
川本 思心 北海道大学, 理学研究院, 准教授 (90593046)
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研究分担者 |
定松 淳 東京大学, 教養学部, 特任准教授 (00723876)
奥本 素子 北海道大学, 大学院教育推進機構, 准教授 (10571838)
小林 良彦 大分大学, 教育学部, 講師 (30815353)
標葉 靖子 実践女子大学, 人間社会学部, 准教授 (40713269)
種村 剛 北海道大学, 高等教育推進機構, 特任准教授 (20759740)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
13,130千円 (直接経費: 10,100千円、間接経費: 3,030千円)
2022年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2020年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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キーワード | 科学技術コミュニケーター / 評価 / コンピテンシー / 教育 / キャリア / 科学技術コミュニケーション |
研究開始時の研究の概要 |
2020年度は先行研究の整理およびインタビュー調査、そして次年度の質問紙調査のためのウェブサイトを構築する。 2021年度は同定したSCコンピテンシー概念及びその段階の妥当性を質問紙調査で検証する。また並行して教育実践場面での評価指標とそれに基づくカリキュラムの妥当性を調査する。 2022年度は、これまでの調査・実践を分析・統合し、コンピテンシーモデルを確立する。またCoSTEP以外の教育機関にも活用できるのか検証を実践的に行う。
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研究実績の概要 |
科学技術コミュニケーターはCOVID-19の流行によって関心が再び高まっている。一方でその専門性は状況・文脈依存性が高く、わかりづらく評価しにくい。これは科学技術コミュニケーション教育とキャリアパス形成のための大きな課題である。 本研究では、科学技術コミュニケーターの専門性をコンピテンシーベースで明らかにするものである。これまで8名の熟達的科学技術コミュニケーターにインタビュー調査を実施し、さらにその結果をコンピテンシーディクショナリーに基づいて分析した。コンピテンシーディクショナリーとは、Spencer and Spencer(1993)によって開発されたコンピテンシーの基礎になる要素である。コンピテンシーディクショナリーでは、行動インディケータ360種類を「達成思考」「対人理解」などの21のコンピテンシーのいずれかにカテゴライズしている。科学技術コミュニケーターの実際の行動をインタビューから抽出し、21の代表的コンピテンシーとの共通性に着目して、科学技術コミュニケーターに特徴的なコンピテンシーの整理を進めた。 また、上記知見も踏まえ、科学技術コミュニケーターのポータルサイト『SciBaco.net』を開発・公開した。本サイトでは「知る」「ネットワーク」などの8カテゴリと、その下位の8サブカテゴリで科学技術コミュニケーターの専門性と活動方法を可視化しており、キャリアパス支援を目的とするものである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
おおむね必要な人数のインタビュー調査を実施し、科学技術コミュニケーターのポータルサイトも開設することができた。
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今後の研究の推進方策 |
本課題における科学技術コミュニケーターのコンピテンシー調査について、今後は下記のような形で進めていく。 これまで実施した熟達的科学技術コミュニケーターへのインタビュー調査の結果について、コンピテンシーディクショナリーに基づいた分析を進める。現在、2名ペアでコンピテンシー要素のカテゴライズを行っており、今後は各カテゴリー化したコンピテンシー要素を質的・量的観点から詳細に分析していく。さらに、その分析を踏まえて追加調査として非熟達者の科学技術コミュニケーターにインタビュー調査を行い、熟達者とのコンピテンシーレベルの比較を試みる。これらの調査を通して、科学技術コミュニケーターの経験より獲得されるコンピテンシー要素の抽出を目指す。 科学技術コミュニケーターをつなぐポータルサイト『SciBaco.net』については、サイト登録者の調査や、本サイトによる科学技術コミュニケーターのキャリア支援の効果について実施する予定である。 加えて、本年度は上記のような本研究の課題を論文、学会発表、シンポジウムの形で広く発表していく予定である。
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