| 研究課題/領域番号 |
20H01772
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 聖マリアンナ医科大学 (2022-2023)
慶應義塾大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
中川 敦夫 聖マリアンナ医科大学, 医学部, 教授 (30338149)
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| 研究分担者 |
渡邊 衡一郎 杏林大学, 医学部, 教授 (30230957)
佐渡 充洋 慶應義塾大学, 保健管理センター(日吉), 教授 (10317266)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)
2023年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 9,490千円 (直接経費: 7,300千円、間接経費: 2,190千円)
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| キーワード | 認知行動療法 / うつ病 / ITC / ランダム比較試験 / ランダム化比較試験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、わが国におけるうつ病の認知行動療法（Cognitive behavioral therapy：CBT）普及法の確立を目指し、以下の２つの研究を実施する。
①研究代表者らが開発した情報通信技術を活用した「インターネット支援型認知行動療法」（Nakao, Nakagawa et al., 2018）を、CBT初学者等が効果的に実践するためのe-ラーニングならびにWeb会議システムを用いたコンサルテーション体制の構築
②コンサルテーションを受けながらCBT初学者等が実施する「インターネット支援型認知行動療法」の臨床的・経済的有用性の検証を目的とした多施設共同ランダム化比較試験の実施
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| 研究実績の概要 |
2020年度（初年度）は、インターネット支援型認知行動療法ツール（実施マニュアル、介入マテリアル、動画等）を整備し、「インターネット支援型認知行動療法」の実技研修、コンサルテーション用のツールの作成、多施設共同ランダム化比較試験の準備を行い、研究プロトコールを作成し、倫理委員会において承認を得た。
2021年度（2年目）は、18の研究機関の倫理承認を終え、臨床試験登録を行った。2021年度末までに12例の症例登録（新阿武山病院：1、広島大学：2、とよさと病院：1、桜ヶ丘：1、慶應：1、九大：2、東京足立病院：3、名古屋大学：1）を得た。コロナ感染拡大による影響でリクルートが遅れていたため、ニュースレターには、各施設の紹介や試験実施の疑問をQ＆Aを掲載し、研究全体の一体感の強化に努めた。
2022年度（3年目）は、分担機関を5施設追加し23の研究機関で、臨床試験を行っている。2022年度末までに25例の症例登録（新阿武山病院：2、広島大学：2、とよさと病院：3、桜ヶ丘：1、慶應：2、九大：3、東京足立病院：3、名古屋大学：2、杏林大：2、愛媛大：1、宇和島：1、室蘭総合：2、山口大：1）を得た。研究事務局メンバーを刷新し、実施施設との連携強化策について事務局会議を重ねた。その結果、症例登録が進む施設とそうでない施設に分かれている特徴が明らかになってきた。これは、登録例がない施設においてはロールモデルがないために、最初に1歩の漕ぎだしが難しいという、心理的なハードルがあることが明らかになってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年の新型コロナ感染症のパンデミックから、面接室での患者と医療者の対面による面接を主体とした精神療法の実施が大きく制限されている現状にある。このため、個人精神療法の実施には大きな困難を伴っている。医療現場では、換気がよい一定の距離をとれる面接室の確保が難しかったり、セラピストや患者が濃厚接触者となったりと、セッションの中断を余儀なくされることも少なくない。このような不安定な状況に加えて、医局内外の対面のコミュニケーションが少なくなっていることも研究機関の連携に影響していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
登録が進んでいる分担機関でのリクルートを強化させる。当該分担機関のコンサルテーション担当者と密なコミュニケーションを促進するため定期会議を持つようにしていく。新型コロナ感染症のパンデミックの影響で、施設外とのコミュニケーションが少なくなっていることを踏まえ、SNSを用いて各施設と事務局のタイムリーなコミュニケーションを増やせるよう整備し、最終年度は、25例以上の登録を目指す。
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