| 研究課題/領域番号 |
20H01776
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 長崎純心大学 |
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研究代表者 |
三浦 佳代子 長崎純心大学, 人文学部, 准教授 (10597412)
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| 研究分担者 |
福森 聡 香川大学, 創造工学部, 講師 (00756710)
大塚 貞男 京都大学, 医学研究科, 特定助教 (00816986)
高守 史子 佐賀大学, 医学部, 特任助教 (20833528)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
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| キーワード | 展望記憶 / バーチャルリアリティ / 認知トレーニング / 高次脳機能障害 / 統合失調症 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
展望記憶が障害されると、薬の飲み忘れや火の消し忘れ、約束の失念など、生活の様々な 場面で支障をきたし、社会機能やQOLの低下につながる。展望記憶を改善しようとする場合 には、日常生活場面に近い状況下での介入が望ましい。
本研究では、三次元空間性、リアルタイム性、自己投射性という要素を備えたVR技術を活用した展望記憶トレーニングシステムを開発し、高齢者、脳損傷患者、及び統合失調症患者を対象にその効果を検証する。国外のVRシステムを日本の文化に合わせて適切に変更し、展望記憶の想起メカニズムと想起形態を考慮した効果的なプログラムを開発することにより、VRを活用した展望記憶トレーニングの確立を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題の目的は、VR技術を活用した展望記憶トレーニング（Virtual Reality Based Prospective Memory Training: VR-PMT）システムを開発し、高齢者、脳損傷患者、及び統合失調症患者を対象にその効果を検証することである。
2020年度（繰越申請により延長して取り組んだ2021年度）は、展望記憶トレーニングシステムを開発した。
2021年度（繰越申請により延長して取り組んだ2022年度）は、開発したVR-PMTシステムの性能評価と妥当性の検討を行うため、予備介入研究を実施した。健常者10名（大学生5名：22.4±2.1歳、高齢者5名：72.4±8.0歳）を対象とし、VR-PMTを週に1回の頻度で計8回実施した。介入の効果を検討するため、トレーニングの実施前後および終了後2か月の計3時点で展望記憶検査（The Memory for Intentions Test: MIST）をはじめとする心理測定を行った。また、性能評価のため、自覚症しらべとUser Experience Questionnaire（UEQ)等を実施した。結果、自覚症調べは全カテゴリにおいて平均スコアが2.0以下であり、UEQは全項目の平均スコアがポジティブであった。VRTフェーズ全体の正答率は84.3％であり、時間ベース課題の正答率は82.7%、事象ベース課題の正答率は85.8%であった。VRTフェーズの正答率は事前に実施したMISTの総合得点と有意な正の相関を示した。以上のことから、VR-PMTシステムは展望記憶を反映した妥当なシステム構成となっていることが示唆された。また、トレーニング後の展望記憶検査の成績に有意な改善が見られ、内的な展望記憶方略の利用頻度も有意に増加した。これはVR-PMTシステムによるトレーニングによって、視覚イメージ方略を含む内的方略の利用が促進され、展望記憶の成績向上に寄与したと推測される。
2022年度（繰越申請により延長して取り組んだ2023年度）は、高次脳機能障害者と統合失調症者の介入をおこなった。当初の計画よりも人数が少ないが、データ収集が終了した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度から2021年度前半に展望記憶トレーニングシステムを開発し、2021年度中に大学生を対象としたユーザビリティ評価、および高齢者を対象とした予備介入研究をおこなう予定であった。そして2022年度より臨床群へ介入を予定していた。しかし、研究初年度、COVID-19感染拡大の影響により、開発に大幅な遅れが生じ、その後の研究協力者のリクルートも難航した。そのため、約1年遅れで研究が進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
多施設のデータの統合とクリーニングを行い、分析する。そして論文としてまとめて2024年度中に投稿する。
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