| 研究課題/領域番号 |
20H02260
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分22040:水工学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022)
大阪市立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
中條 壮大 大阪公立大学, 大学院工学研究科, 准教授 (20590871)
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| 研究分担者 |
二宮 順一 金沢大学, 地球社会基盤学系, 准教授 (20748892)
金 洙列 熊本大学, くまもと水循環・減災研究教育センター, 准教授 (60508696)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
18,330千円 (直接経費: 14,100千円、間接経費: 4,230千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2021年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 11,570千円 (直接経費: 8,900千円、間接経費: 2,670千円)
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| キーワード | 台風 / 微気圧波 / 気象津波 / 高潮 / 高波 / 爆弾低気圧 / 確率台風モデル / リアルタイム予測 / 気候変動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
経験したことの無い低気圧による災害が近年増大しており，その背景には観測資料の不足や気候変動の影響がある．本研究ではこうした捉えどころのない低気圧による高潮や気象津波などの沿岸災害を総合的に取り扱い，その発生過程や特徴を高分解能の観測データや大気・海洋・波浪結合モデル等による解析から明らかにする．確率モデルや人工知能を応用した短期・長期の事前予測手法の開発に取り組む．さらに観測値の不足等から生じる予測の不確実性の幅を定量化し，タイムライン防災に必要な知見を明らかにする．また低気圧の将来変化について全球モデルの予測結果に基づく分析や応用解析を行い，沿岸災害や港湾の静穏性への影響について考察する．
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| 研究成果の概要 |
台風のリアルタイム予測の不確実性について，気象庁予報の解析から台風特性値の予報誤差の海域別特性値を解明し，リアルタイム台風確率モデルを構築した．微気圧波特性と気象津波の評価について，大阪湾を囲む定点観測より微気圧波の年間の発生状況と異常潮位との関係を明らかにした．気象モデルの結果より前線通過や台風との干渉により顕著な微気圧波が発生することを示した．将来気候場における低気圧変化の影響について，4℃/2℃上昇の確率台風モデルを構築し，将来変化を分析した．確率台風モデル出力から強風，高潮，高波災害を高速度に簡易評価する手法を構築した．爆弾低気圧の変化については，150年予測から将来変化を評価した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
台風災害予測の不確実性は減災行動の抑制因子であり，定量化し意思決定に取り込むことでレジリエントな社会創造へとつながる．気象津波の因子である微気圧波を，高精度微気圧計により年間を通じた多点モニタリングした事例は希少で，台風と前線の干渉による微気圧波群の発生などの日本周辺における気象津波の実態解明に貢献した．将来予測の不確実性評価における統計的モデリングの重要性はIPCC AR6でも強調されており，応用範囲の広い高潮・高波の簡易高速推定法を構築したことは影響評価研究を大きく進展させた．これにより大アンサンブル資料に基づく不確実性の幅を示すなどは他に類を見ない成果を提示した．
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