研究課題/領域番号 |
20H03916
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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研究機関 | 慶應義塾大学 |
研究代表者 |
佐渡 充洋 慶應義塾大学, 保健管理センター(日吉), 教授 (10317266)
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研究分担者 |
田中 克俊 北里大学, 医療系研究科, 教授 (30365176)
二宮 朗 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (30464845)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2020年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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キーワード | マインドフルネス / 経済効果 / 産業保健 / 労働生産性 / 費用対効果 / マインドフルネス認知療法 / 産業精神保健 / wellbeing / well-being / オンライン |
研究開始時の研究の概要 |
うつ病の社会的コストの50%以上は労働生産性の損失である。そのためうつ病やメンタルヘルス不調などの発症を防ぐ1次予防法の確立がより重要になってくる。その候補の一つがマインドフルネス認知療法(MBCT)である。しかし、日本の職場ではほとんど実施されていない。その理由として、労働生産性への効果、費用対効果が不明、MBCT受講の負担の大きさ、実施する人材の不足などがある。そこで本研究では、簡易型MBCTを開発しその経済効果や効果をRCTで明らかにすること、産業保健スタッフ用の研修プログラムの開発を通して職場における簡易型MBCTの普及を目指す。
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研究成果の概要 |
簡易型マインドフルネス認知療法の労働生産性、well-biengなどへの効果を検証するため、企業の労働者217名を対象に無作為割付比較対照試験を実施した(介入群108名、対照群109名)。簡易型マインドフルネス認知療法は、通常のマインドフルネス認知療法(毎週1回2時間、合計8回)の時間や回数を短縮したものである(毎週1回1.5時間、合計4回)。その結果、プライマリアウトカムに設定した絶対プレゼンティーズムの変化量は、対照群に比べて4週時点で有意に改善することが明らかになった。現在費用対便益、費用対効用についても解析を進めており、英文誌に結果を投稿する予定である。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回の研究結果から、簡易型マインドフルネス認知療法が、労働者のwell-beingを改善するだけでなく、少なくとも短期的な労働生産性の改善にも寄与することが明らかになった。この結果からこうした介入が単に職域における福利厚生としてではなく、経営的観点からも投資に値する施策であることが明らかになったが、そのことの社会的意義は大きいと考える。また今後解析が進められる経済評価と合わせることで、経営者や産業保健スタッフがこうしたプログラムの導入について検討する際、その意思決定を助ける情報提供が可能になったことも社会的な意義のひとつであると考える。
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