| 研究課題/領域番号 |
20H03919
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 帝京大学 |
|---|
研究代表者 |
石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846)
|
|---|
| 研究分担者 |
伊藤 香 帝京大学, 医学部, 講師 (00814633)
木内 貴弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
高山 智子 静岡社会健康医学大学院大学, 社会健康医学研究科, 教授 (20362957)
加藤 美生 東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (70769984)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2021年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
|
|---|
| キーワード | ヘルスコミュニケーション / ヘルスリテラシー / Shared Decision Making / 共有意思決定 / 患者・市民参画 / 協働 / 協働意思決定 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
治療における患者の主体的な参加、医学教育や研究、政策形成における患者・市民の参画など、近年保健医療の様々な場面で患者・市民の参加、医療者との協働が求められている。
本研究は、対人・地域・政策など様々なレベルを含む健康や医療に関するコミュニケーション（ヘルスコミュニケーション）の改善を通じて、“参加できる患者・市民”と“参加を促せる医療者・専門家”を育てることを目指す。そのために、日本における、参加・協働のためのヘルスコミュニケーションの現状と課題、患者・市民、医療者それぞれに必要とされる力を明らかにし、改善に向けた教育プログラムを開発、実施、評価するとともに持続可能な普及に取り組む。
|
| 研究成果の概要 |
患者中心の医療への注目とともに、保健医療のプロセスへの患者や市民の主体的な参加が重視されてきた。本研究は、臨床・地域・オンラインなどさまざまなレベルでのヘルスコミュニケーションの改善を通じて、“参加できる患者・市民”と“参加を促せる医療者・専門家”を育てることを目指した。特に、患者・市民参加を可能にする上で重要な概念としてヘルスリテラシーに着目し、個人及び社会環境要因との関連、健康状態や健康行動との関連を明らかにした。また、患者・市民、医療者の協働とヘルスコミュニケーションの向上を目指し、医療者、市民それぞれに向けた教育プログラム、教材の開発・評価を行い、普及させていくための方策を検討した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
保健医療における患者・市民の参加に対する意識は、日本では欧米と比較して低く、これが国際的に見た時のヘルスリテラシー（適切な健康医療情報の収集や理解、活用能力）の低さにつながっている可能性も指摘されてきた。病を得る以前の市民としての健康への意識や行動、ヘルスリテラシー、医療制度や資源の理解が、患者となってからの治療への主体的な参加の基盤となる。本研究は、ヘルスリテラシー等の個人の能力の向上にも着目しつつ、コミュニケーションのもつ相互作用性を前提に、患者・市民および医療者双方からの改善を試み、個人の能力の差が健康格差につながりにくいヘルスコミュニケーションをさまざまな領域で育てることを目指した。
|
