| 研究課題/領域番号 |
20H03937
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
玉腰 暁子 北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
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| 研究分担者 |
佐々木 幸子 北海道文教大学, 人間科学部, 准教授 (10612294)
木村 尚史 北海道大学, 医学研究院, 助教 (20775613)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2020年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | 身体活動 / 冬季 / 混合研究法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
北海道において、冬季の身体活動量低下を防止しうる適切なプログラムを確認するとともに、プログラムをブラッシュアップして、その後の当該地域での活動につなげる。プログラムはこれまでの国内外の知見から、効果が認められているものを中心に当該地域の特性を勘案して、個人、グループ、地域への介入が最も効果的になると考えられる組み合わせとするため、地域のステークホルダー等に対する聞き取り（質的調査）により確定する。プログラム実施の効果は、対照地域との比較や前後比較により量的に判定する他、質的な情報も収集し、プログラムの受け入れや実施する際の促進/障壁要因を同定するとともに、他地域に展開を図るための資料とする。
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| 研究実績の概要 |
高校生を対象とした調査の分析を進めるとともに、全員がほぼ毎日テレワークを行っているF企業の協力を得て、従業員を対象に、混合研究法による自身の身体活動量を増やす介入研究を実施した。その概要は以下の通りである。
従業員のうち、12名がウェアラブル端末Garminを装着し、身体活動量を計測するとともに、増やす方法を考案、実施するグループに参加した。介入の前後にインタビュー調査ならびに意見交換会を実施し、活動量を増やすことを阻害する要因や自身の考え方などを語る場を設けた。今回は人数が少なかったこともあり、全員に一律の介入を行うのではなく、参加者がそれぞれの生活にあった介入方法を考え、宣言することとした。その結果、選択された介入方法は、最低１日一回は外に出る、早歩きする、エスカレーターではなくなるべく階段を使う、週に１回は１万歩歩くであり、約１カ月それぞれで取り組んだところ、ほぼすべての参加者が達成することができた。
今回の取り組みでは、テレワークによる身体活動量の低下をすべての参加者が意識していた。各自がそれぞれの状況にあった介入方法を考案する形で取り組んだが、難易度の低い介入方法に取り組むというだけではモチベーション維持が困難であるとの意見があった。一方、仕事（＝テレワーク）が生活時間に占める割合は高く、これ以上の運動負荷を目標とするのは継続性という観点から困難であるとの意見も出された。結果的に各自の介入目標は達成したものの、Garminで測定された身体活動量は増加しなかったが、ウェアラブル端末を装着し歩数やカロリー消費量などが可視化されることによって、すべての参加者から健康意識が高まったと報告があった。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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