| 研究課題/領域番号 |
20H03937
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
玉腰 暁子 北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
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| 研究分担者 |
佐々木 幸子 北海道文教大学, 人間科学部, 准教授 (10612294)
木村 尚史 北海道大学, 医学研究院, 助教 (20775613)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2020年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | 身体活動 / 冬季 / 混合研究法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
北海道において、冬季の身体活動量低下を防止しうる適切なプログラムを確認するとともに、プログラムをブラッシュアップして、その後の当該地域での活動につなげる。プログラムはこれまでの国内外の知見から、効果が認められているものを中心に当該地域の特性を勘案して、個人、グループ、地域への介入が最も効果的になると考えられる組み合わせとするため、地域のステークホルダー等に対する聞き取り（質的調査）により確定する。プログラム実施の効果は、対照地域との比較や前後比較により量的に判定する他、質的な情報も収集し、プログラムの受け入れや実施する際の促進/障壁要因を同定するとともに、他地域に展開を図るための資料とする。
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| 研究成果の概要 |
当初予定していた地域対象の研究は、COVID-19蔓延のため困難となった。そのため、（1）道内の高校の「探究の時間」を用いて、生徒自身が介入案を検討し、友人らを対象に実施した。また、（2）テレワークを行う一企業従業員を対象に、混合研究法を用いて自身の身体活動量を増やすことに取り組み、その過程を質的に記述した。その結果、（1）高校生が立案したラジオ体操の実施という介入では冬季の歩数や消費カロリー量には違いが認められなかったが、介入群に健康や身体活動に対する意識が変化したとの回答が多かった。(2)各自が立案した介入方法を1カ月実施したことで運動や健康への意識が高まったが、相互交流には至らなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
一般的に身体活動量は、自家用車での移動に頼らざるを得ない地方では低い。加えて積雪や路面凍結がある北海道では、冬季にさらに低下する。この課題に対し、高校生自らが考え、調べ、冬期間中も身体活動を維持する方法を考案し、研究として実施、分析したことは、将来にわたって考える力を身につけるうえで重要な取り組みであった。また、テレワークを行う企業従業員の多くは運動不足や栄養の偏りを実感しており、社会でネットワークを構築し身体活動量維持に取り組むきっかけとして、ウエラブルデバイスの装着には意義があった。今回は、当初目的としていた地域を対象とした展開にはつなげることができず、この点は今後の課題である。
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